成果を意識したPR動画の作り方・コツは？活用方法や制作実績も紹介します

企業や自治体の様々な活動を内外にアピールするために用いるPR動画。

マーケティングのデジタル化を推進する流れを受け、今多くの団体から注目を集めています。Youtube広告など、日常的に他社のネット広告を目にする機会が増えたことで、導入を検討する企業も多いことでしょう。

しかし、PR動画の制作を検討する際に「自社に最適な動画とはどのようなものだろうか？」「そもそもPR動画にはどういった効果が期待できるのか？」など、多くの疑問が浮かびます。

そこで本記事では、具体的に以下の疑問にお答えします。

本記事を通して動画マーケティングに興味を持っていただき、PR施策にPR動画の導入を検討いただけましたら幸いです。それでは、順番に見ていきましょう。

PR動画とは？

PR動画とは？ユーザーと望ましい関係を作り出すための動画

PRとは、パブリックリレーションズ(Public Relations)の略です。日本PR協会によると、下記のように定義されています。

パブリックリレーションズ(Public Relations)とは、組織とその組織を取り巻く人間(個人・集団)との望ましい関係を創り出すための考え方、および行動のあり方である

引用：公共社団法人日本パブリックリレーション協会

つまり、PR動画とは、動画を用いてユーザーと望ましい関係を作り出すことを目的とした動画といえます。

次章以降で詳しく紹介しますが、具体的には、PR動画は「商品・サービス」「企業・自治体・その他団体」のブランディング・認知拡大・販売促進などを目的とした動画です。

では、ここからは、PR動画と相性の良い団体と、PR動画の目的別の活用方法をご紹介していきます。

PR動画は主に3つの団体で制作・利用される

では、視聴者と良好な関係を築くために用いるPR動画は誰によって制作・活用されるのでしょうか？ここでは大きく分けてPR動画がおすすめな3つの運用団体を紹介します。

もしあなたがこの中のいずれかに当てはまるのであれば、実際にPR動画を活用すると良いでしょう。

企業PR・企業の事業PR・製品紹介PR

まず、現在PR動画の多くは企業によって運用されています。YouTubeをはじめとした動画広告で日常的に目にするのがこちらのPR動画のパターンです。

企業によるPR動画は企業・事業の紹介や販売する商品を紹介するものなど、多岐にわたります。PR動画は

「ブランディング」「認知拡大」「購入促進」など、様々な目的を持って制作されますが、最終的に企業の売上に貢献することを目的に制作されるのが特徴です。

学校による入学希望者募集

学校や専門学校をはじめとする教育機関も、PR動画の運用主体です。現在ではスマートフォンで簡単に動画の撮影・編集がおこなえるようになったことから、学校のPR動画は生徒や教員によって自作されたものも少なくありません。

学校のPR動画は、主に学校の校風や施設紹介、部活動などの諸活動の紹介をおこない、これから入学を検討する学生や、その保護者に向けて学校の魅力を伝えるために制作します。

地方自治体による観光PR・移住者誘致

企業や学校法人といった団体だけでなく、近頃では多くの地方自治体でもPR動画が制作されています。地方自治体のPR動画は地域の魅力を外部に向けて発信することで、観光や移住者を誘致することが目的です。

PR動画では観光名所や名産品、地域に住む人たちの人柄を紹介し、町のイメージアップを狙います。

シンプルに美しい風景を切り取ったものから、町のゆるキャラが出演するもの、斬新な演出によって強いインパクトを与えるものなどもあり、制作者のアイデア次第で様々な動画が制作されるのが特徴です。

PR動画の活用目的は5つ

このように様々な団体のPR動画は、どのような目的を持って活用されるのでしょうか？ここではPR動画の目的を大きく5つに分類し、それぞれ解説します。以下に挙げるのがPR動画制作の主な目的です。

【PR動画の目的1】企業のブランディング・認知拡大などの広報活動

PR動画の最も代表的な使用目的は、企業をはじめとする団体の「ブランディング」「認知拡大」です。

マーケティング施策の最終的な目的が、商品購入であったとしても、観光客の増加であったとしても、まずは企業・自治体の魅力を知ってもらう必要があります。

ブランディング・認知拡大を目的としたPR動画では、印象に残るクリエイティブを用いてイメージを訴求し、動画やそれを配信する団体を視聴者の記憶に残すことが重要です。

まずは視聴者の「もっと知りたい」「なんとなく気になる」と言った感情を生むことで、次のステップに進むユーザーの母数を増やす種まきをおこないます。

【PR動画の目的2】企業の採用活動(採用動画)

PR動画は、企業における採用活動においても多く利用されています。

採用動画の目的は、求職者である視聴者に対して企業や事業を知ってもらい、「この企業気になる」「この企業に入ってみたい」「この企業に話を聞いてみたい」と思ってもらうことです。

CINEMATOが新社会人を対象におこなった調査では、就活生の約7割の方が就職活動中に採用動画を視聴していることが分かっています。

また、試聴経験のある回答者のうち約8割は「採用動画は就活生にとって質の高い情報や安心感が得られるコンテンツである」と感じており、採用動画は企業の採用活動において無くてはならないものになってきています。

採用動画については、以下の記事や資料もあわせてご確認ください。

【PR動画の目的3】商品・サービスの紹介・購入促進

製品・サービスの魅力を訴求し、視聴者の行動を促すのもPR動画の重要な役割です。購入・行動を促進するPR動画では、製品・サービスの具体的な機能や他社の製品との差別化ポイントを訴求します。

「詳細はこちら」「無料体験に申し込む」など、次にとってもらうべき行動を明記する（マイクロコピー）ことで、視聴者を、配信者が期待する行動に促すことが重要です。

サービス・製品を紹介する「サービス紹介動画」については、以下の記事もあわせてご確認ください。

【PR動画の目的4】観光地への誘致を目的としたプロモーション

その地域ならではの魅力を外部に発信することによって、観光や移住を誘致することも、PR動画が持つ重要な役割の1つです。

具体的には、観光名所やご当地グルメ、名産品、地域に根付く地場産業や住まう人々の人柄を紹介し、町のイメージアップを狙います。

地域の魅力を発信していくことが目的であるため、実写動画との相性が良く、最近ではドローンや4Kカメラを活用したクオリティの高いPR動画が増えてきています。

【PR動画の目的5】SDGs・CSRをはじめとした取り組みの紹介

消費行動が高度化し「何を買うか」だけでなく「誰から買うか」も重要視される今の世の中では、SDGs・CSRといった団体が果たす社会的責任を示すことも重要です。

特にSDGsについては年々社会からの関心が高まっており、SDGsに関する内容のPR動画をアーカイブ化し外部から閲覧できるようにすることで、企業価値を高める効果を得られるでしょう。

SDGs（Sustainable Development Goals）

持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。

17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。

引用：外務省「JAPAN SDGs Action Platform」

CSR（corporate social responsibility）

CSRとはcorporate social responsibility（企業の社会的責任）の略語です。

社会的責任とは、従業員や消費者、投資者、環境などへの配慮から社会貢献まで、幅広い内容に対して適切な意思決定をおこなうことを指します。保護・人権保護・ボランティアなどがその具体例です。

CSRは、日本国内では食品の産地偽装問題が発端となって注目を集めた背景があり、コンプライアンス遵守など「守るべきルールを守る」という側面が強いと言えるでしょう。

“企業”の動画のターゲットは4パターン

PR動画が、企業・学校・地方自治体など様々な団体のPRに活用できるということについては、上述の通りです。

その中でも企業によるPR動画は、社内外の非常に多くのターゲットに向けて企業の魅力を伝えます。ここでは企業の制作するPR動画の対象となるターゲットを見ていきましょう。

顧客・取引先企業

PR動画の最も代表的なターゲットは、企業の商品の顧客・取引先企業です。企業はPR動画を用いて、顧客や取引先に向けて自社の活動や事業内容を伝え、ターゲットにとっての自社の価値を高めたり、商品の購入を促します。

顧客や取引先をターゲットとしたPR動画を活用する際は、どのようなマーケティングファネルのユーザーを対象にするかも検討が必要です。

PR動画で十分な成果を出すためには、市場の熟成度合いや自社・競合の状況を加味して適切なターゲットに適切な訴求を行うことが求められます。

PR動画の目的を明確にし、視聴者が自社の求める行動を取るきっかけを作ることを心がけましょう。

社内の従業員

PR動画は社内に向けて公開し、従業員の士気を上げる際にも有効なツールです。こうした取り組みをインナーブランディングと言います。

インナーブランディングを目的としたPR動画は、主に社員総会や新規事業のお披露目、周年イベントなどで活用します。

自社の取組みや歴史、新たなチャレンジをドラマチックな動画によって伝え、従業員のモチベーションアップに繋げましょう。

こうした動画は直接的な売り上げには繋がりませんが、この後紹介する「株主向け」「就活生向け」のPR動画としても使い回しが可能です。関係者に企業・事業の価値を伝え、強い信頼関係を構築するためにPR動画を活用しましょう。

株主

株主は顧客・従業員と並んで企業にとって重要なステークホルダーです。PR動画は株主からの信頼を獲得するためにも大きな効果を発揮します。

株主向けの企業PR動画は、主に株主総会やIRページで公開します。事業活動の振り返りや新規事業のお披露目、そのほか企業の持つビジョン・ミッションの株主への浸透が主な役割です。

こうした内容はテキストやスライドのみでなく動画を用いて表現することで、情報伝達力が圧倒的に高くなります。というのも、動画は他の情報伝達手段と比べ、情緒的な表現が可能です。

また、映像については実写・アニメーションを使い分けることでリアリティーのある演出や、目に見えない概念的なものも表現できます。

会社の業績をわかりやすくまとめたアニメーションや、代表者の熱いメッセージ、現場で活き活きと働く従業員の姿を映し出すことで、株主からの信頼を強固なものにしていきましょう。

入社を検討する就活生

今後の入社を検討する就活生も、PR動画の重要なターゲットです。企業は主に就活イベントや会社説明会などでPR動画を使用し、就活生にアプローチします。

こうした場面では、企業のイメージムービーや事業説明動画に加え、インタビュー動画が多く使用されます。従業員が入社してから会社に対して感じたことや、若手社員の1日に密着したものがその代表例です。

就活生はこうしたPR動画を視聴することで出演者と自分を重ね、入社後の自分の姿をイメージします。

こうした擬似体験をさせられるのも、PRに動画を用いるメリットと言えるでしょう。

PR動画の豊富な配信場所

上の章でご紹介した通り、PR動画は自社の魅力を様々なターゲットに向けて訴求するツールです。

インターネットを介して動画を配信する、また視聴することが一般的となったことで、動画を配信する媒体も多岐にわたります。具体的に、主にPR動画を配信する場面・媒体は以下の通りです。

展示会・説明会

展示会・説明会は、主にBtoB事業者が取引先企業や取引を検討する見込み顧客に向けてPR動画を公開する場です。現在では従来のリアルなイベントだけでなく、オフラインイベントも含まれます。

多くの来場者が行き交うイベントでPR動画を公開する際は、動画の内容はもちろんインパクトを重視し、通行客の足を止めてブースに入ってもらう、また視聴者の記憶に残ることを意識します。

まずはPR動画で来場者との接点を創出し、その後ゆっくりと自社の商品に対する理解を促しましょう。PRと商品説明の両方を入れ込み、中途半端な動画を作ってしまわないように注意が必要です。

就活イベント

就活イベントについても現在はオンライン・オフラインの両方が含まれます。

就活イベントでは、PR動画は大きく2つの役割を果たします。1つ目は合同イベント時に来場した就活生の注意を惹き、自社の説明会ブースに足を運んでもらうもの。

2つ目はブース内での説明時に放映し、就活生の共感、興味を誘うものです。

就活生向けのPR動画は、企業・事業内容の紹介や、社長・従業員のインタビューなど様々なものがあります。

就活生の「この企業に入社したらどんな感じだろう？」といった疑問に対する答えを提示し、不安の払拭や入社に向けたモチベーションアップを狙って動画を制作すると良いでしょう。

社内イベント・株主総会

社内イベントや株主総会は、PR動画を使ってインナーブランディングを高める絶好の機会です。

企業は従業員のモチベーションや貢献意識を高めるために、PR動画を使用します。また、株主総会は、日頃から事業に出資する株主を迎えて企業の状況を報告する重要なイベントです。

こうした場面では、企業はPR動画を使ってビジョン・ミッションを視聴者に伝え、共感を促します。

経営陣・従業員・株主が共通のベクトルを持つことで、事業の推進力が上がることはもちろん、それぞれの満足度が高まることは想像に難くないでしょう。

自社HP・オウンドメディア

インターネットを使用して様々な情報を収集することが一般的となった今、自社HPやオウンドメディアは企業のPR・プロモーションをおこなう上で非常に重要な媒体です。

気になる商品や企業名を見つけたときにその企業名を検索した経験のある方も少なくないでしょう。PR動画をHPに掲載することで、何らかの理由で自社に興味を持ったインターネットユーザーに、自社の魅力や特徴を伝えることができます。

企業・事業紹介、製品紹介、イメージムービーなど様々な種類のPR動画を公開することで、ユーザーにサイトを楽しんでもらうとともに、自社への興味を高めましょう。

Youtubeチャンネル

動画を使用したマーケティング施策が一般的となった今、Youtubeチャンネルを所有する企業も少なくありません。また、この後紹介するWEB広告でPR動画を公開する際は、Youtubeチャンネルの開設は必須となります。

Youtubeは現在日本国内の90％近くが利用する、世界最大の動画プラットフォームです。利用者数が多いことに加え、視聴者が面白いと感じたPR動画は「いいね」や拡散効果も期待できます。

Youtubeのチャンネル開設や動画配信は無料でおこなえるため、費用をかけずに多くの視聴者にアプローチするために非常に有効な手段と言えるでしょう。

SNS

SNSは、PR動画を使って多くの見込み顧客にアプローチしようと考えた場合に利用必須のツールです。

SNSもYoutubeと同じくアカウント作成や運用は基本的に無料。また、SNSの持つ他の媒体にはない特徴は、「いいね」や「リツイート」を使用した拡散機能です。

SNS上で共感が得られる動画や、面白い・かっこいいなど話題性のある動画は、拡散機能を通じてたちまち多くのユーザーの目に触れます。

SNSを使って動画の拡散を狙うのであれば、各媒体の特徴を抑えることが重要です。

このように、各媒体の特性や利用者層を見極め、自社の製品・動画と相性の良い媒体を使用することが、SNS利用の効果を高めるポイントです。

WEB広告

インターネット利用者の増加に伴い、様々なページやSNSに広告を配信するWEB広告にも、現在注目が集まっています。

WEB広告は大きく分けてクリック課金型・インプレッション（表示回数）課金型のものがありますが、配信者の予算に合わせて費用を調整することができます。

SNSやYoutubeと違って配信ごとに費用が発生するものの、WEB広告は配信を開始したその日から、多くのユーザーに動画を届けられる点がメリットです。

PR動画をWEB広告で配信する際も、目的や自社の特性に合わせて媒体を選定します。

配信面や媒体特性が異なるこれらの広告を上手く活用し、費用対効果の高い広告運用を目指しましょう。

タクシー広告・デジタルサイネージ

テレビCM・WEB広告に次ぎ現在注目を集めている動画広告媒体がデジタルサイネージです。

こうしたデジタルサイネージ広告は、一度に複数人に向けて配信できることが特徴です。また、特定のライフスタイルの持ち主に向けて広告配信できるという特徴もあります。

例えば、タクシー広告は高所得者層、電車内広告はサラリーマンや学生、ショッピングセンターではその施設を利用するメイン客層がそのまま動画視聴者となります。

また、視聴者がPR動画をスマートフォンで撮影し、SNSでアップするといったことも頻繁におこなわれています。有名人の起用や独創的な演出によって、PR動画の拡散効果を高めることが可能です。

以上のことからわかる様に、PR動画はオンライン・オフラインを含め様々な媒体を使用して配信が可能です。有料・無料、また、成果が出るまでのスピード感や拡散能力などから、自社のPRに最も適した媒体を使用しましょう。

PR動画を制作・活用する効果やメリット

ここまでの章で、PR動画は「誰が」「何のために」「どこで」配信する動画なのかがわかりました。ここでは、改めてそもそもPRに動画を使うことで、どのようなメリットが得られるかについて解説します。

これから紹介する内容をよく理解し、動画のもつメリットを最大限発揮できる動画制作の準備をおこないましょう。

短時間で多くの情報を伝えられる

アメリカの調査会社Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士の研究結果によると、1分間という短い時間の動画で伝わる情報量は、文字換算にすると英単語180万語、Webページ換算にすると約3,600ページ分になると言われています。

また、動画はテキスト情報と比較した場合、5,000倍の情報を伝える効果があると言われています。

動画は、短い時間で効果的にPR・プロモーション活動を行うことができます。

さらに、人間は情報の90％以上を視覚情報と聴覚情報から得ており、言語情報からはわずか7%しか得ていません。

動画は視覚情報と聴覚情報を伝達することに適しているため、そういった面でも、会社や自治体はテキスト情報だけではくPR動画もあわせて活用していくことがおすすめです。

動画コンテンツは記憶に残りやすい

情報伝達の速度に加え、PR動画は視聴者の記憶に残りやすいというメリットもあります。

アメリカの心理学者の提唱する「メラビアンの法則」によると、人が物事から受ける印象は視覚情報55％・聴覚情報38％・言語情報7％によって形作られるとされています。

これら3つを組み合わせて情報を伝達する動画コンテンツは、人の印象、つまり記憶に残りやすいというわけです。人が持つこうした特性をうまく利用することで、見て楽しいだけでなく記憶に刻まれるPR動画を制作しましょう。

抽象的な情報を視覚化できる

動画コンテンツに使用する映像は、実写・アニメーション、またその組み合わせによって様々なものを表現します。なかでも、目に見えないものを視覚化できる点は動画ならではの強みです。

動画内で目に見えないものを表現する際は、多くの場合アニメーションを用います。概念や感情、仕組みといったものがこの一例です。PR動画では会社のポリシーやそこで働く人のやる気など、情緒的なものを伝えることの多いコンテンツです。

また、誰が見ても共通の受け取り方をできるのは、ビジネスシーンに置いて非常に重要な要素となります。実写・アニメーションの特性をよく理解し、使い分けることで自社の伝えたいメッセージを正確に届けましょう。

離れた場所でも臨場感が味わえる

現在ではスマートフォンで動画を視聴することが一般的となり、PR動画も場所を選ばず色々なところで視聴されます。

家庭はもちろん移動中の電車内、仕事の休憩中など、そのシーンは様々です。国内はもちろん海外でそれを見る人もいることでしょう。

このように生活のあらゆる場面で視聴される動画には、その便利さと「臨場感」という特徴があります。PR動画を通して、まるでその場にいるかのような疑似体験を提供することで、単なる情報伝達とは一味違ったユーザー体験を提供できます。

各種SNSとの相性が良く拡散効果が期待できる

拡散を狙ったPR動画制作のコツは、ストーリー性。ストーリー性を持たせたPR動画は、多くのユーザーの共感を生みます。

「誰かに見てもらいたい」と思う内容の動画コンテンツを制作できれば、面白い会社と思われSNSのシェアにも繋がるでしょう。

動画がバズるというのは、拡散性が高く面白い動画コンテンツができた証です。広告を打たずに、より多くのユーザーに届く可能性があります。

広告色がない状態でブランド認知されやすい

広告である場合、押し売りのように感じてしまうユーザーもいます。PR動画であれば、広告色がなく、好意的なイメージを維持した状態でブランドを認知してもらいやすくなります。

例えば、アパレル会社が服をリサイクルし、発展途上国に送る活動がわかりやすいでしょう。

その活動自体に共感したユーザーが動画を拡散し、リサイクルを促す社会活動を生み出します。これが広告色のない状態で、ブランドが認知されていく仕組みです。

ファンができ、長期の売上貢献につながる

PR動画を利用し、その企業が「何を重視して事業を行っているか？」を伝えることができます。ユーザーは、企業が大切にしている考えに共感し、ファンになることがあるのです。

ファンになったユーザーは、自らの意思で企業やブランド、製品・サービスを周囲に宣伝してくれるようになるため、プロモーションの観点でもプラスになるという副次効果があります。

以上のように、PR動画を用いてユーザーと「良好な関係性を作る」ことで、売上に貢献できるメリットがあります。

CINEMATOのPR動画制作実績

PR動画の活用目的で、PR動画は主に以下の4つの目的のもとに制作されると紹介しました。

ここでは、「観光地への誘致を目的としたプロモーション」を除いた、3つの目的別に、CINEMATOがこれまで制作してきた企業様のPR動の事例をご紹介します。

企業のブランディング・認知拡大の事例

まずは、企業・事業のブランディングや認知の拡大を目的として制作した動画を3本ご紹介します。

制作事例①:株式会社リブ・コンサルティング様

動画の種類	イベント動画・展示会動画
ポイント	ベンチャー・スタートアップ最大級のカンファレンスICCの会場にて上映する動画です。 スタートアップ経営者を鼓舞するため、動画のテーマを「挑戦」とし、具体的な業務云々ではなく、企業としての姿勢や想いをかたちにしました。

制作事例②:トランスコスモス株式会社様

動画の種類	事業紹介動画・採用動画
ポイント	採用における母集団形成を目的とした動画制作。 具体的な事業内容よりも「なぜトランスコスモスがBIS事業に取り組むのか」という「意義」を構成に組み込むことで、学生の興味関心を引き付ける構成にしています。「想いを形に」というコンセプトを踏まえて、シナリオ、素材を選定しました。

制作事例③:デイブレイク株式会社様

動画の種類	会社紹介動画
ポイント	特殊冷凍機「アートロックフリーザー」を販売するデイブレイク株式会社の会社紹介動画です。 製品導入後のアフターサポートや、コミュニティの存在などを動画の中で示すことで、まだ世の中で比較的新しい技術であるデイブレイク社の特殊冷凍技術 導入への不安を払拭できる構成にしています。

商品・サービスの紹介・購入促進の事例

続いて、商品・サービスの紹介や購入促進を目的として制作した動画を2本ご紹介します。

制作事例④:株式会社SUPERSTUDIO様

動画の種類	サービス紹介動画
ポイント	ECの立ち上げ・運用・売上最大化のために必要な全ての機能を提供している「ECシステム」である、「ecforce」のサービス紹介動画です。 実在のUIを想起する立体感のあるアニメーションをテンポよく切り替えることで、ecforceが提供する様々な機能をユーザーが疑似体験ができるような演出にしています。

制作事例⑤:株式会社 KAKEAI様

動画の種類	サービス紹介動画
ポイント	1on1の属人化を防いで、組織に定着させるクラウドツール「Kakeai（カケアイ）」のサービス紹介動画です。サービスサイトで機能訴求はできているため、コンセプトを伝えてCVを高めるためのPR動画を制作しました。 ビジネスでのコミュニケーションにも「本音が必要」ということを伝えるため、日本の歴史上最も上司と部下で本音のコミュニケーションが足りなかったと言われている織田信長と明智光秀をメインビジュアルに採用しています。

SDGs・CSRをはじめとした取り組みの紹介

最後に、SDGsの取り組みについて触れるPR動画を2本ご紹介します。

制作事例⑥:株式会社ボーダレス・ジャパン様　ハチドリ電気【SDGs】

動画の種類	サービス紹介動画
ポイント	「地球温暖化」という誰もが知るワードから始めることで動画に入り込みやすい導入とし、そのうえで火力発電の問題点や、ハチドリ電気のサービス紹介にロジカルかつスムーズに繋げています。 ポップでわかりやすいアニメーション動画が、動画の内容理解の補助を担っています。

制作事例⑦:デイブレイク株式会社様　アートロック【SDGs】

動画の種類	サービス紹介動画
ポイント	フードロス削減に貢献しSDGsへの取り組みに貢献するデイブレイク株式会社のアートロックフード紹介動画です。 誰もが当たり前だと思っていることへの問題定義を動画の導入としており、動画の中身への興味関心を開始5秒で醸成できるようにしています。

貴社のPR動画を制作する際に参考になりそうな制作事例はありましたでしょうか？

PR動画の導入を検討中の方は、ぜひCINEMATOまでご損談ください。簡単なヒアリングのみでお見積りを提出可能です。お気軽にご連絡ください。

PR動画制作の制作会社はどんな人におすすめ?

企業が実際に制作したPR動画を見ると、「自社でこのような動画を作れるだろうか？」「内製・外注どちらにするべきだろうか？」といった疑問が浮かぶかと思います。

ここではPR動画の制作を社内でおこなうべきか、それとも制作会社に依頼するべきかを判断する上で重要なポイントを解説します。

PR動画を自分で作った方が良いパターン

まず、以下の項目に該当する場合は、PR動画を自分たちで作った方が良いパターンです。

動画制作を依頼するとなると、やはり一番のネックは費用に関する問題です。

もし従業員の中に制作技術を持った人材がいたり、社内のみでの公開を想定して業績やブランディングに影響を与えないものであれば、社内での動画制作が適しています。

PR動画を制作会社に依頼した方が良いパターン

一方、以下の項目に該当するのであれば、動画制作は専門家に依頼するべきでしょう。

PR動画が顧客・株主に向けて公開するものであれば、多少費用がかかってでも動画制作会社に依頼するのがおすすめです。

その際には直接的な売上はもちろんブランディングを含む投資対効果を算出し、それに見合った予算で制作を依頼しましょう。

PR動画の制作にかかる費用相場

PR動画を内製するのか、制作会社に依頼するのかを検討する上で、最も重要になってくる部分は、やはり予算の部分かと思います。そこで、この章ではPR動画を制作する際の予算相場について解説します。

動画制作会社に依頼する際の、動画の種類や用途別の費用相場

動画制作・映像制作1本あたりの費用相場自体はおよそ30万円から200万円程度が一般的です。もちろん、もっと安い場合、さらに高額になる場合もあります。

制作費用は、PR動画の用途や目的、映像の種類によって大きく異なります。PR動画を実写動画・アニメーション動画といった表現方法や、サービス紹介動画・採用動画といった目的でさらに細かく分類すると、それぞれの費用相場は以下のようになります。

動画の種類	動画制作1本あたりの料金相場
実写動画	10万円~300万円
アニメーション動画	30万円~100万円
商品紹介・サービス紹介動画	70万円~150万円
採用動画	100万円~200万円
会社紹介動画	100万円~200万円
インタビュー動画	50万円~150万円

あくまで目安の費用ではありますが、動画制作検討時の参考にしていただければ幸いです。

さらに詳しく動画制作の費用や、その内訳(企画・撮影・編集などの工程別料金)について知りたい方は動画制作の相場に関する記事（動画制作・映像制作の相場・料金は？費用を抑える方法と外注依頼のコツも紹介）を、具体的な動画事例とともに制作料金を確認したい方は以下の資料をダウンロードしてご活用ください！

PR動画制作前に検討すべき5W2H

ここでは、PR動画を制作する際に重要な事前準備について解説します。

これらは社内制作・制作会社に依頼のいずれの場合でも共通した項目となりますので、制作方法に関わらず1つずつ読み進めていきましょう。

まず、動画制作の準備として、以下の5W2Hを明確化します。

PR動画の制作は、多くの人にとってワクワクする作業です。しかし「ドローンで撮影して」「女優の〇〇さんを演者として起用して」といったことから検討を始めると、多くの場合失敗します。

上にあげた項目を、上から順番に検討していくのが重要であることを認識しておきましょう。

【WHY】目的を明確化する

PR動画の制作に取り組む際は、まず動画の目的を明確化します。ここでいう目的とは、「ブランディング」「認知拡大」「他社との比較検討」「購入促進」「問い合わせ増加」などです。

自社の販売する商品の状況や、マーケティング施策として視聴者にどうなってもらいたいかを考え、目的を設定します。

PR動画の目的に当たる部分は、制作するPR動画の土台となる部分です。社内・外注先を含めた関係者全員が共通の認識を持って動画制作に臨みましょう。

【WHO】ターゲットは誰か？

PR動画の目的が定まったら、次にPR動画のターゲットを設定します。この時、1本の動画であまりに広いターゲットを狙わないように注意しましょう。

というのも広いターゲットを狙ったコンテンツは、どの視聴者から見ても「誰に向けた動画かわからない」といった印象を持たれます。

また、多くの人に受け入れられることを狙うばかりに、本来のターゲットに響かない内容になることもあるでしょう。

年齢や性別といった視聴者の基本情報はもちろん、趣味趣向・悩み・ライフスタイルなどペルソナ像を明確にし、ターゲットの心に刺さる動画制作を目指しましょう。

こうした動画は視聴後のユーザー行動を促すだけでなく、話題性や拡散効果を期待できます。

【WHAT】伝えたいメッセージは何か？

動画の目的・ターゲットが定まったら、次にPR動画を用いて伝えたい主となるメッセージを決定します。

メインメッセージは、動画のタッチやシナリオを左右する重要な項目です。また、企業のカラーだけでなくターゲットを念頭に置くことも重要です。

例えば、採用を目的としたPR動画で、ベンチャー気質を持った学生に向けて伝えるべきメッセージは「明るく楽しい職場です」ではなく「成長意欲の高い人材大歓迎」となるでしょう。

このメッセージを軸に、動画全体のストーリーが構成されます。

【WHERE】どこで公開するか？

制作したPR動画をどこで公開するかという点も、あらかじめ検討しておくべき項目と言えます。自社サイトやYoutubeチャンネルでは、公開する会社の目的に合わせて自由に動画をアップロードできます。

しかし、WEB広告や展示会といった場面では、最適な構成や尺の長さ、画質・データ容量などが異なります。

動画制作の費用対効果を高めるために複数の媒体で公開することは非常に有効です。但し、施策の中核となる主な配信方法は予め検討しておくべきです。メインとなる配信媒体に合わせたフォーマットで動画制作をおこないましょう。

【WHEN】いつまでに制作するか？

動画をいつまでに完成させる必要があるかによって、制作できる動画の内容や費用は大きく変わります。あまりに短い納期では受注できない制作会社もあるかもしれません。

社内イベント等であれば数ヶ月前から、また、新製品の発売もおおよそのリリース時期は数ヶ月前から決まっているはずです。

納期に余裕を持って計画・発注をおこなうことで納得のいくクリエイティブを制作するとともに、制作費用を抑えるための様々な工夫がおこなえます。

【HOW MUCH】予算と目標の大きさは？

予算と目標を設定することは、動画制作を内製するか外注するかを判断する際や、外注時の撮影方法や組み込める演出を決定する際に必要です。

ただ、はじめての動画制作では費用感・相場感がわからず予算を設定できない。適正な目標値がどれほどか分からないといったことがあるでしょう。

その場合は「HOW MUCH」以外の項目をある程度社内で決定した上で、複数社に見積もりを出してもらうのがお勧めです。一度気軽に制作会社に問い合わせしてみましょう。

【HOW】どのように表現するか？

以上の項目を順番に決定し、最後にようやく撮影方法・表現方法といった内容を検討します。章の冒頭でお伝えした通り、「HOW」から検討を始めて失敗するのは、実はよくあるパターンです。

PR動画によって達成したいマーケティング目標やターゲット、かけられる費用等を総合的に考え、それを実現するためのクリエイティブを企画しましょう。

PR動画の作り方のコツや注意点は?

ここでは最後に、動画制作に臨む前の準備として、PR動画の作り方のコツを解説します。ここでお伝えするPR動画の作り方のコツは以下の通りです。

ターゲットや訴求内容を事前にしっかり決めておく

まずはターゲットや、動画の訴求内容・メッセージを決めましょう。

PR動画を「どんな人に届けたいのか」、そしてその届けたいターゲットには「どんな内容が刺さるのか」、ターゲットに「どんな内容を見てほしいのか」をできるだけ明確にしておきましょう。

ターゲットと訴求内容が明確になっていないと、PR動画の方向性が定まらないため、制作に時間がかかります。また、完成したPR動画も期待した効果が得られないものになってしまう可能性も高まります。

逆に言えば、PR動画を動画制作会社に依頼する場合は、この動画を制作する前段の部分からしっかり入り込んでフォローしてくれる会社を選ぶと良いでしょう。

伝えたいテーマ・ポイントは1つに絞る

上で述べたPR動画の訴求内容についてですが、制作時には伝えたい内容を明確にした上で、メッセージは1つに絞るのがおすすめです。

伝えたいメッセージが複数あり、それらを1つの動画に詰め込んでしまうと「結果的に何が言いたいかわからない」動画が出来上がる可能性が高くなります。

上の章で解説した「目的」を明確にし、誰が見ても共通の理解が得られる、視聴者に突き刺さる動画制作を心がけましょう。

視聴者が自分ごと化できる仕掛けを作る

3つ目のPR動画の作り方のコツは、「視聴者が自分ごと化できる仕掛けを作る」です。PR動画は視聴者の共感を得ることで、本来の目的である行動促進やSNSを使った拡散効果を高めます。このとき重要な「共感」は、視聴者が動画を自分ごと化できるか、つまり自分にとって必要な内容と捉えられるかにかかっています。

そのため、PR動画の制作時にはまず「ターゲット」を明確化し、また、そのターゲットに共感を示して感情を代弁することが必要です。ユーザーのリアルな声を知ることで、それらを感情に刺さる動画制作に活かしましょう。

流行を意識したシナリオ・演出を作る

PR動画の制作時は、トレンドを意識することも重要です。最新の人気音楽や季節感、流行語やバズワードを動画に組み込むことで、SNSでの拡散や話題作りに繋がります。

こうした演出をおこなうためには、日頃からターゲットの興味・関心や人気のある事柄、トレンドにアンテナを張ることが必要です。

SNSやニュースを細かくチェックしたり、従業員の中にターゲットに近い年代・趣味趣向の持ち主がいれば、情報のヒアリングをおこないましょう。

ディスカッション創出を仕掛ける

ディスカッションを創出するには、話題が生まれる仕組みが重要です。SNSで話題になり、ユーザー同士で議論が生まれる。これが良いPR動画です。SNSで話題を集めるには、次のことを意識しましょう。

SNSで話題になると、次は大手メディアが取り上げるといったような流れで、話題になったコンテンツは、次々に拡散されていきます。

ソーシャルグッドを意識する

PR動画はユーザーとの関係を作ることが目的なので、できるだけ多くの人の共感を生む内容が望ましいです。つまり普遍的、かつ多くの人が関心を持つテーマです。

ソーシャルグッド（地球環境やコミュニティなど「社会」によい影響を与えるサービスや製品のこと）を意識するにあたって重要なのが、今世の中でおこっている社会問題と、企業コンセプトとどのようにつながるかという発想で企画アイデアを出すことです。

その際は、リフレーミング（物事を違う角度から捉えること）が有効的です。社会と自社の繋がりをいかに紡ぎ出すかがポイントになります。

演出が面白い動画制作事例

ここでは最後に、PR動画の作り方のコツを押さえ話題となったPR動画の成功事例を2つ紹介します。

紹介するPR動画を制作したのは、多くの人に知られる大手企業。いずれも社会が抱える課題に対して自社に何ができるかを表現し、多くの視聴者からの共感を呼んでいる人気のあるPR動画の成功事例です。

特に、上の章で紹介した「ディスカッション創出を仕掛ける」「ソーシャルグッドを意識する」という2つのポイントを抑えた動画となっていますので、その点に注意して見ていきましょう。

PR動画の成功事例1:ハイネケン

ハイネケンは、世界第二位のシェアを持つオランダの人気ビールブランドです。

このPR動画の成功事例は、ハイネケンのコンセプトである「open your mind open your world」を訴求しています。ユーザーに好意的な印象を持たせることに成功している事例です。

このPR動画は商品であるビールを訴求するのではなく、ビールを通して世界の何を変えたいのか？というコンセプトを伝えています。ポイントは、ビールを直接宣伝していないということです。

通常のプロモーションであればビールそのものを取り上げます。PR動画は、ユーザーに共感してもらうことで、「この企業から買ってみようかな」と視聴者がの自主的な行動を促します。

実際に動画のコメント欄へは、好意的なものが多数寄せられています。

PR動画の成功事例2:パタゴニア

パタゴニアは「私たちは、故郷である地球を救うためにビジネスを営む」というコンセプトを掲げたアウトドアメーカーです。

パタゴニアのPR動画は、顧客エンゲージを高めることに成功している好事例です。アウトドア用品ならパタゴニアと言うような、熱狂的ファンの獲得に成功しています。

現在は、地球を救うためにビジネスを行っている企業として、他社との差別化を図っています。

以上、PR動画成功事例をご紹介しました。

終わりに

本記事では現在多くの企業が注目する動画マーケティング、なかでもPR動画について解説してきました。

PR動画は企業や地方自治体をはじめ、様々な団体によって多くの目的を持って制作されるマーケティングツールです。

本文では動画の目的やターゲットを明確にし、それにあった配信場所の選択やクリエイティブの制作が重要であることをお伝えしてきました。

本記事を通してPR動画の制作に興味を持っていただけましたら幸いです。動画制作を依頼する際には、ぜひCINEMATOまでお気軽にご相談ください。