動画広告とは？種類・メリット・費用相場・成功事例までを網羅解説

動画広告とは、YouTubeやSNSをはじめとするWeb上で配信される、動画を活用した広告のことです。テキストや静止画のバナー広告と比べて、短時間で多くの情報を伝えられるため、認知拡大からコンバージョン獲得まで、幅広い目的で活用されています。近年では、スマートフォンでの動画視聴習慣の定着と、YouTubeショートやTikTokといった縦型短尺動画の普及を背景に、動画広告市場は急速に拡大を続けています。

「動画広告にはどのような種類があるのか」「メリットやデメリットは何か」「費用はどの程度かかるのか」「成功事例を知りたい」——こうした疑問を持つ企業担当者・マーケティング担当者の方に向けて、本記事では動画広告の全体像を網羅的に解説します。CINEMATOが実際に手がけた制作事例や、CV(お問い合わせ)数が7倍に伸びた広告運用の成功事例もあわせてご紹介します。

これから動画広告の活用を検討される方は、まずCINEMATOのサービス紹介資料で、企画から配信運用までの一貫した支援の全体像をご確認ください。

動画広告とは

動画広告とは、動画クリエイティブを用いた広告の総称を指します。広義ではテレビCMも動画広告に含まれますが、一般的には、YouTubeやSNSなどWeb上で配信される動画広告を指すケースが多くなっています。本記事でも、主にWeb上で配信される動画広告を中心に解説していきます。

インターネット普及初期（1990年代）はテキスト広告が主流でした。2010年前後からはスマートフォンの普及にあわせて画像・バナー広告が広告運用の中心となり、現在はさらに情報量の多い動画広告へと、Web広告の主戦場が移ってきています。とくに回線速度の向上、4K対応、スマホ視聴習慣の定着、縦型短尺動画（YouTubeショート・Instagramリール・TikTok）の急速な普及が追い風となり、企業のマーケティング予算の中で動画広告が占める割合は年々大きくなっています。

動画広告の特徴は、1つの広告枠の中で「映像」「音声」「テキスト」「ストーリー」を同時に届けられることです。画像やテキストだけでは伝えきれない「サービスを使ったあとの世界」や「企業の世界観」を、短時間で直感的に伝えられる点が、他の広告フォーマットにはない強みです。また、YouTubeやMeta、TikTokといった主要プラットフォームでは、AIによる自動入札・自動最適化の精度が年々向上しており、配信設計の難易度そのものも下がりつつあります。

急成長する動画広告市場

引用：サイバーエージェント、2025年国内動画広告の市場調査を実施

株式会社サイバーエージェントの調査によると、2025年の国内動画広告市場は前年比122.2%の8,855億円規模に達し、2026年には1兆437億円、2029年には1兆6,336億円に到達すると予測されています。スマートフォンでの動画視聴習慣の定着や、YouTubeショート・TikTok・Instagramリールといった縦型短尺動画の普及により、市場は右肩上がりで成長しています。

また、動画広告を活用する業界も広がっています。以前はBtoCの消費財・EC・エンタメなどが中心でしたが、現在ではSaaS・金融・人材・製造業・IRといったBtoB領域でも動画広告の活用が急速に進んでいます。たとえば2021年に実施されたSaaS業界を対象にした調査では、マーケティング担当者のうち63.0%が「動画広告の制作実績がある」と回答しており、動画広告はBtoBマーケティングでも標準的な選択肢になりつつあることがわかります。

一方で、SaaS企業のマーケティング担当者が動画広告クリエイティブで感じている課題としては、「企画が同じ感じになる（マンネリ化）」（58.8%）、「自社・サービスの独自性が伝わらない」（48.5%）、「予算が高い」（44.1%）といった声が多く、「とにかく1本作ってみた」から、「継続的に複数本を回しながら改善していく」フェーズへと、動画広告の運用が成熟してきているとも言えます。

5Gなどの高速通信技術のさらなる浸透や、コネクテッドTV（CTV）経由の動画視聴の拡大、生成AIによる動画制作コストの下方修正といった技術トレンドも追い風となり、今後も動画広告市場の拡大は続いていくと予想されます。動画広告は、今や企業のマーケティングに欠かせない広告手法になってきているのです。

では、なぜここまで多くの企業が動画広告を取り入れているのでしょうか。続くセクションでは、まず本記事の目玉である動画広告の「種類」から詳しく見ていきましょう。

主要な動画広告フォーマット7種類

動画広告の「種類」は、①フォーマット（配信形式）で分類する見方と、②配信媒体（プラットフォーム）で分類する見方の、大きく2つの軸があります。どちらの軸でも整理できるようにしておくと、自社に最適な動画広告を選びやすくなります。

フォーマット別の種類（配信形式で分類）

フォーマット別に整理すると、主要な動画広告は以下の7種類に分けられます。

インストリーム広告

現在、最も主流の動画広告フォーマットです。YouTubeなどの動画配信媒体において、動画コンテンツの再生中に流れる広告で、画面占有率が高く、訴求内容をしっかり届けやすいのが特徴です。視聴者はすでに動画を見ようとしている状態のため、動画コンテンツとの親和性が高く、認知獲得にも比較検討にも幅広く活用されます。

インストリーム広告は、再生タイミングによってさらに3つに分類できます。

さらに、視聴継続をユーザーが選べる「スキッパブル広告（スキップ可）」と、必ず最後まで視聴する必要がある「ノンスキッパブル広告（スキップ不可）」に分けられます。スキッパブル広告は、5〜6秒でユーザーに結論を届けきる「冒頭勝負型」のクリエイティブが必要となり、ノンスキッパブル広告は、6〜15秒という短い尺の中で完結する広告設計が求められます。

インバナー広告

ディスプレイ広告枠に配信される動画広告で、別名ディスプレイ動画広告とも呼ばれます。アウトストリーム広告の一種で、Webサイトやアプリ内のバナー枠に動画として表示されます。通常のバナー広告と比べて動きがあり、ユーザーの視線を引きつけやすいのが特徴で、同じ広告枠でも静止画から動画に切り替えることで、クリック率が上がるケースも少なくありません。

インリード広告

Webページをスクロールしたときに画面に表示される動画広告です。ユーザーの動作に合わせて自然に再生が始まるため、広告と認識されにくく、コンテンツ閲覧の流れの中で自然に接触機会を作れるのが特徴です。画面占有率が高いうえ、ユーザーの視界の中心に出るため視認性にも優れており、記事LPやニュースメディアとの相性が良いフォーマットです。

バンパー広告

6秒以内の短尺で配信される動画広告です。スキップできない仕様のため、スマートフォンユーザーに対してもメッセージを確実に届けることができます。短時間でブランド名や結論を届けたい認知目的の配信に適しており、他フォーマットと組み合わせて「接触回数を増やしながら想起率を高める」戦略でもよく使われます。例えば、インストリーム広告で認知を獲得しつつ、バンパー広告でリマインドをかけ、ブランド想起を強化していく、といった組み合わせです。

アウトストリーム広告

YouTubeなどの動画プラットフォーム外に配信される動画広告です。DSP（ディスプレイ広告配信プラットフォーム）などを通じて、Webメディアやアプリ内の広告枠へ動画を表示します。動画プラットフォーム外でもリーチを広げたい場合に有効で、とくに自社サービスのターゲットがYouTubeをあまり利用しないケース（特定業界のBtoB担当者など）で活躍します。

インフィード動画広告

SNSのタイムライン上や、YouTubeのフィード（関連動画一覧など）にコンテンツと並んで表示される動画広告です。メインコンテンツと同じ見え方で表示されるため、視認性が高く、ユーザーに違和感を与えにくいのが特徴です。ユーザー自身がタップして視聴するフォーマットでもあるため、興味・検討層にアプローチする「プル型」の配信面と言えます。

オーバーレイ広告

Webサイトの画面に重なるように表示される動画広告です。スクロールに追従するタイプなどがあり、視認性は非常に高い一方で、閉じるボタンの設計や表示サイズを誤るとユーザー体験を損なうリスクがあるため、配信設計に注意が必要です。意図せずUXを阻害する形で配信されると、ブランドイメージの毀損にもつながるため、表示タイミングや表示時間の調整は慎重に行う必要があります。

フォーマットの使い分けガイド

上記7フォーマットを、目的軸で整理すると、次のような使い分けが目安になります。

• 認知拡大を狙うなら：インストリーム広告（スキップ不可）・バンパー広告・アウトストリーム広告
• 興味・検討を促したいなら：インストリーム広告（スキップ可）・インフィード動画広告・インリード広告
• コンバージョン獲得を狙うなら：インフィード動画広告・インバナー広告・LP組み込み型の動画

どのフォーマットを選ぶにしても、配信面に合わせて動画の尺・構成・演出を最適化することが前提となります。たとえば同じ「サービス紹介動画」でも、インストリーム広告向けには15〜30秒の尺に絞り込み、WebCM・LPで使う長尺版は60秒以上でじっくり語る、といった使い分けが有効です。

動画の尺（長さ）で分類する動画広告

同じフォーマット・同じ媒体でも、動画の尺によって求められる構成や演出が大きく異なります。尺別の特徴を押さえておくと、配信面と動画制作の仕様書を擦り合わせやすくなります。

• 超短尺（6秒）：バンパー広告やTikTok冒頭など。ブランド名・タグライン・印象的なカットの3要素に絞り込む。認知・想起目的で使う。
• 短尺（15〜30秒）：インストリーム広告・SNSフィード広告の主流帯。課題共感→ベネフィット→CTAの3パートで構成。
• 中尺（60〜90秒）：サービス紹介動画・LP埋め込み動画で多用。A-U-S-T（Attention→Understand→Stimulate→Transition）の4ステップを丁寧に描ける尺。
• 長尺（2〜5分）：導入事例インタビュー、ブランドムービー、オウンドメディア記事との連動動画。ストーリーやロジックを深く伝える。

配信する動画広告の尺は、ターゲットの関心度・フェーズ・配信面のユーザー体験から逆算して決めるのが基本です。初回接触の認知フェーズでは短尺、検討フェーズでは中尺〜長尺、獲得フェーズは短尺＋LPで深掘り、といった設計が典型例になります。

表現手法で分類する動画広告の種類

フォーマット・配信媒体の軸に加えて、「どんな映像表現を使うか」という軸で動画広告を分類する視点も持っておきましょう。大きくは、アニメーション表現と実写表現の2系統に分けられます。

アニメーション表現（無形商材・複雑な概念の可視化に強い）

SaaS・金融・コンサルといった無形商材や、工場内部・技術構造のように撮影が困難な商材に適しています。

• モーショングラフィックス：図形やイラストに滑らかな動きを付ける、BtoB動画のスタンダード。SaaSのサービス紹介や機能説明、システム連携図の解説などに最適。
• インフォグラフィック：グラフ・チャート・数値を動かして視覚化。IR動画や導入実績の訴求など、データに説得力を持たせたいシーンに向く。
• 2.5Dアニメーション：2Dイラストをレイヤーに分けて奥行きを付ける手法。完全3DCGより安価にリッチな表現ができる。
• 3DCG：立体的な空間や製品モデリングが必要なケースで活用。製造業の製品内部、建築・医療機器、未来の技術構想などに。
• タイポグラフィー：文字そのものを動かす演出。強いメッセージやキャッチコピーを印象づけるWebCMに向く。

実写表現（人の熱量・現場の空気感を伝える）

「人」のリアルさや、「現場」の臨場感を伝えたい場合は実写表現が適しています。

• インタビュー動画：社員や顧客が自身の言葉で語る。採用動画や導入事例（カスタマーボイス）の王道手法。
• ドキュメンタリー：現場に密着し「ありのまま」を記録する。ESG活動や採用（仕事のリアル）を伝えるのに有効。
• サービスイメージ（ユーセージシーン）：ユーザーが製品を使うシーンを再現。アプリやハードウェアの利用体験を可視化できる。
• ドラマ・ストーリー仕立て：役者を起用し脚本に基づいた物語を描く。課題（Before）→解決（After）の感情変化を伝えたい認知WebCM・タクシー広告に最適。
• WebCM / タクシー広告：短尺（15〜30秒）でインパクトを残す高品質映像。認知拡大と想起率向上に効く。

どちらの表現を選ぶかは、「視聴者に何を感じてほしいか」（信頼・理解・共感・先進性）によって決めるのが基本です。たとえば「人の熱量・信頼感」を伝えたいならインタビューなどの実写、「わかりやすさ・構造理解」を優先するならアニメーション、という具合に選び分けていきます。

目的別の配信戦略（ファネル別の使い分け）

動画広告のフォーマットと媒体は、「何を目的にするか」（認知／興味・検討／獲得）によって、最適な組み合わせが変わってきます。マーケティングファネルのどこに投資するかを明確にしたうえで、配信設計をしていきましょう。

認知拡大フェーズの配信戦略

ブランドや商品をまだ知らない潜在層にリーチしたい場合は、YouTubeのTrueViewインストリーム広告やSNSのリーチ広告が効果的です。広いリーチを確保しつつ、CPM課金で費用を抑えながら多くのユーザーに動画を届けられます。この段階では視聴完了率やブランドリフト・Search LiftをKPIに設定し、メッセージが正しく届いているかを検証しましょう。

興味・検討フェーズの配信戦略

すでにブランドを認知しているユーザーに、製品やサービスへの理解を深めてもらいたい場合は、YouTubeのインフィード広告やInstagram・Facebookのフィード動画広告が有効です。ユーザーが自発的にタップして視聴するフォーマットのため、関心の高い層にアプローチできます。リターゲティング配信と組み合わせることで、一度サイトを訪問したユーザーに対して追従的に動画を表示し、比較検討の後押しをすることも可能です。

獲得・CVフェーズの配信戦略

直接的なコンバージョン（購入・問い合わせ・資料請求）を狙う場合は、LPに動画を組み込む手法やダイレクトレスポンス型のSNS広告が効果的です。近年はとくに、ショート動画広告（YouTube Shorts・TikTok・Instagram Reels）を活用した獲得施策が急増しています。CVフェーズではクリック率（CTR）やコンバージョン率（CVR）をKPIに設定し、クリエイティブのABテストを繰り返すことで成果を伸ばしていきます。

各フォーマットは、一度に1つだけを選ぶのではなく、目的に合わせて複数を組み合わせて配信するのが基本です。たとえば認知獲得と獲得を同時に狙いたい場合、インストリーム広告（スキップ不可）とインフィード動画広告を掛け合わせたり、バンパー広告でブランド想起を強化しつつインリード広告で深い検討を促したり、といった組み合わせが典型例として挙げられます。

配信媒体別の種類（プラットフォームで分類）

動画広告は、配信する媒体によってフォーマットの組み合わせやユーザー属性が大きく異なります。主要な媒体と、それぞれの特徴を整理しておきましょう。

YouTube

世界最大の動画共有プラットフォームで、幅広い年代にリーチできます。全年代の幅広いユーザーがYouTubeを日常的に利用しているため、BtoC・BtoBを問わず多くの企業にとって外せない配信面となっています。

YouTube広告では、用途ごとに下記のような多彩なフォーマットを使い分けられます。

近年はとくに、縦型ショート動画（YouTube Shorts）広告の視聴時間が急増しており、重要な配信面となっています。Shorts広告は従来の横型と異なり、縦型・短尺・テンポ重視のクリエイティブが求められ、広告らしさを抑えてコンテンツに溶け込む設計が成果を分けます。

動画広告の配信先に迷った場合は、まずYouTube広告から検討するのが一般的です。YouTube広告の詳細は下記の関連記事もあわせてご確認ください。

Facebook

Facebookは、実名登録制でビジネス層へのリーチに強いソーシャルメディアです。動画広告はフィード広告、ストーリーズ広告、リール（Reels）広告として配信できます。AIによる自動最適化（Advantage+キャンペーン）の活用が主流になりつつあり、BtoB商材との相性が良い媒体です。

Instagram

ビジュアルコンテンツの共有に特化したInstagramは、動画広告との相性が非常に良い媒体です。フィード広告、ストーリーズ広告、リール（Reels）広告が主要フォーマットで、縦型全画面のリール広告は没入感が高く、現在のInstagram広告の主戦場のひとつとなっています。ファッション・美容・ライフスタイルだけでなく、近年はBtoBやビジネス系の情報も広く発信されています。

TikTok

短尺の縦型動画を中心としたプラットフォームで、10〜20代の若年層に強い影響力を持ちます。Z世代向けマーケティングの有力な配信先ですが、ユーザーが動画に慣れているぶん、共感性や没入感の設計により一層の工夫が求められます。

LINE

国内で最も利用者の多いメッセージアプリで、幅広い年代にリーチできます。LINE VOOMやトークリスト、さらにLINE NEWS・LINEマンガといったファミリーサービス内にも動画広告の配信面が用意されており、国内に広くリーチしたい場合に有効です。

X（旧Twitter）

リアルタイム性の高い情報発信が特徴のプラットフォームで、タイムライン上に動画広告を配信できます。トレンドやキャンペーンとの組み合わせで拡散を狙いやすく、話題化を目的とした配信と相性が良い媒体です。クリック課金・インプレッション課金・再生数課金など、課金方式も柔軟に選べるため、キャンペーンの性質に合わせて設計しやすい点もメリットです。

配信媒体の使い分け（早見表）

どの媒体を使うべきかは、商材と狙うターゲットによって変わります。大まかな使い分けの目安は次のとおりです。

• 幅広い年代にリーチしたい：YouTube、LINE
• BtoB・ビジネス層に届けたい：Facebook、YouTube、LINE
• 若年層（Z世代）にリーチしたい：TikTok、Instagram、YouTubeショート
• ライフスタイル・美容・ファッション系：Instagram、TikTok
• 話題化・キャンペーン訴求：X（旧Twitter）、TikTok

実際の運用では、1媒体に絞るよりも複数媒体を組み合わせるほうが、ターゲットへの接触機会を多角的に確保でき、成果が出やすくなる傾向があります。各媒体のユーザー属性とフォーマットの特徴を押さえたうえで、目的に合った配信ミックスを設計していきましょう。

課金形態で分類すると3種類

動画広告の課金形態（費用が発生するタイミング）は、主に次の3つです。

CPV（視聴単価）

CPV＝広告出稿費用 ÷ 再生回数

CPVは「動画広告1視聴あたりの費用」を指し、広告が実際に再生されたときにのみ課金されるのが特徴です。一定時間以上再生されたタイミングでカウントされるため、視聴率やエンゲージメントを重視する動画広告に適しています。再生されなければ費用が発生しないため、「見てもらえなければ損をしない」課金形態でもあります。

CPM（インプレッション単価）

CPM＝広告出稿費用 ÷ インプレッション数 × 1,000

CPMは「広告が1,000回表示されるたびに発生する費用」を指し、視聴されたかどうかに関わらず、表示回数に応じて課金されます。動画が実際に再生されたかどうかは問われないため、ブランドの露出量・認知度向上を重視する場合に適した課金形態です。

CPC（クリック単価）

CPC＝広告配信費用 ÷ クリック数

CPCは「広告が1クリックされるたびに発生する費用」を指し、実際にユーザーが広告をクリックした場合のみ課金されます。サイト流入やコンバージョン獲得を重視するケースで採用される課金形態です。CPCで動画広告を出稿する場合は、効果的なターゲティング設定とクリックされやすい広告コピー・サムネイルの工夫が欠かせません。

なお、実際の広告運用では、AIによる自動入札（コンバージョン最大化、目標CPAなど）を前提に、成果ベースで配信が最適化されるケースが主流となっています。課金形態は「費用発生のタイミング」を理解するためのベースとして押さえておきつつ、実際の運用では目的に合った入札戦略（オートマチックビディング）を選んでいくことになります。

動画広告のメリット

動画広告には、従来のテキスト広告やバナー広告にはない、さまざまなメリットがあります。ここでは、主要な6つのメリットを順にご紹介します。これらのメリットを正しく引き出せた施策は、認知・獲得・ブランディングのいずれにおいても、他の広告手法では到達できない水準の成果を実現しています。

テキスト・静止画よりも多くの情報を伝えられる

動画広告の最大のメリットは、テキストや静止画よりも圧倒的に豊富な情報を効率的に伝えられることです。米国の調査会社Forrester Researchのジェームス・マッキベイ博士は、1分間の動画で伝達できる情報量は、Webページ数千ページ分に相当すると述べており、動画はテキストよりも情報圧縮性の高いメディアだと言えます。

動画広告では、映像・音声・テキスト（テロップ）・ストーリーといった複数要素を同時に届けられるため、製品の特徴や使い方、サービスを使ったあとの世界観まで、視覚と聴覚の両方から一度に伝えることができます。BtoBサービスのように、機能が多岐にわたり、テキストでは伝えきれない製品でも、動画であれば「全体像→詳細→導入後の変化」という流れを、わずか1〜2分で届けられます。

記憶に残りやすく、認知されやすい

情報量が多く、かつストーリーを乗せやすい動画広告は、ユーザーの記憶に残りやすいのが特徴です。形のないブランドイメージや世界観といった「感覚的な価値」を伝えたい場合ほど、動画広告の効果が発揮されます。

視覚的な要素と音声の組み合わせは人の注意を強く引きつけるため、認知拡大やブランド想起の向上に役立ちます。とくに、動画広告は接触後の「指名検索数の増加（Search Lift）」や「ブランド好意度の向上（Brand Lift）」といった指標で成果が現れやすいことでも知られており、中長期的にブランド資産を積み上げていきたい企業にとっては、欠かせない広告手法となっています。

コンバージョン（購買・リード獲得）につながりやすい

動画広告は、認知だけでなく購買行動の後押しにも有効です。Criteo（クリテオ）の調査では、消費者の5人に2人が、動画広告を視聴したあと広告主のWebサイトを訪問して購入したことが報告されています。（参考:Criteo公式）

魅力的な映像とストーリーで関心や欲求を刺激し、適切なCTA（Call To Action）を組み合わせることで、視聴者のアクションを自然に引き出せる点が動画広告の大きな強みです。テキスト広告やバナー広告と比べて、ユーザーが「サービスを使ったあとの自分」をイメージしやすいため、最後の一押しとして購買・問い合わせなどの意思決定を後押ししやすくなります。

拡散（シェア）されやすい

動画にストーリー性や共感を呼ぶ要素があると、ユーザー自身がSNSなどで拡散してくれることがあります。ユーザー起点で拡散されれば、追加の広告費を支払わずに接触機会を増やせるため、費用対効果を大きく押し上げる効果も期待できます。

とくにTikTokやInstagramリール、YouTubeショートといった短尺動画の配信面では、「広告らしさを抑え、コンテンツとして成立する動画」が自然にシェアされる傾向があり、広告投資額に対して実際の接触数が何倍にも拡大するケースもあります。

コストパフォーマンスに優れている

制作費こそバナー広告より高くなるものの、視聴完了率・CTR・CVRなど多くの指標で高いパフォーマンスが出やすいのが動画広告の特徴です。テレビCMと比べれば制作費・配信費ともに抑えやすく、各プラットフォームの精緻なターゲティング機能やAIによる自動最適化も活用できるため、限られた予算の中でROIを最大化しやすい広告手法だと言えます。

また、1本制作した動画は、広告配信だけでなくLPへの埋め込み、展示会でのサイネージ、営業資料・メール署名、採用スカウト、カスタマーサクセスでのオンボーディングなど、さまざまなタッチポイントで活用できるため、「1本の制作費に対して、生まれる接触機会の数」で考えれば、他の広告フォーマットと比べても非常にコストパフォーマンスに優れたメディアです。

AIによる自動最適化と相性が良い

近年の広告プラットフォームは、AIによる自動入札・自動配信面選択の精度が急速に向上しており、動画という情報量の多いクリエイティブを、AIが学習・最適化しながら適切なユーザーに届けてくれる運用が可能になっています。たとえばMetaの「Advantage+キャンペーン」や、Google/YouTubeの「動画アクションキャンペーン」「デマンドジェネレーションキャンペーン」などは、複数クリエイティブ・複数訴求軸・複数配信面をAIに学習させ、自動で予算配分を最適化していく仕組みを備えています。

この運用スタイルでは、「1本の完璧な動画」よりも「訴求軸の異なる動画が複数ある状態」のほうが、AIが学習しやすく成果が出やすいため、動画広告は本質的にAI運用との相性が良い広告手法だと言えます。

続いて、動画広告のデメリットや注意点も押さえておきましょう。

動画広告のデメリット・注意点

動画広告には多くのメリットがある一方で、事前に理解しておきたいデメリットや注意点もあります。

制作コスト（手間・費用）がかかる

動画制作には専門的な知識や技術が必要なため、多くの場合は動画制作会社に依頼することになります。企画・撮影・編集に加え、機材・スタッフ・ナレーションなど、さまざまなコストが発生します。

動画制作の相場は30万円から200万円程度が一般的ですが、近年はSNS向けのショート動画など、10万円台から制作できるケースも増えています。制作費に加えて広告配信費用も必要になるため、制作＋運用代行までセットで依頼する場合は200万円〜を予算として見ておくとよいでしょう。

また、発注から納品までの期間は、一般的に1〜3ヶ月程度が目安です。スケジュールに余裕をもって動き出すことが大切です。

効果が出るまで時間がかかる場合がある

動画広告は、配信開始直後からすぐに成果が出るとは限りません。特にブランディングや認知拡大を目的とする場合は、複数週・複数ヶ月にわたる配信とクリエイティブ改善を通じて、徐々に指名検索の増加やブランド好意度の向上といった形で効果が現れます。短期的な獲得指標だけでなく、ブランドリフトやSearch Liftといった中長期指標もあわせて評価することが、動画広告を正しく捉えるうえで重要です。

プライバシー規制とAI前提のクリエイティブ設計

近年はCookie規制やiOSのトラッキング防止機能（ATT）の影響で、個人の行動履歴を細かく追いかけるターゲティングは難しくなりつつあります。そのため現在の動画広告では、「誰に出すか」を細かく設定する発想よりも、「AIが学習しやすいクリエイティブ（動画素材）をどれだけ提供できるか」が成果を左右するようになってきています。

具体的には、「訴求軸の異なる動画を複数本用意し、AIに学習・最適化してもらう」という運用スタイルが主流になりつつあります。たとえば、「ベネフィット訴求」「ブロッカー解消（懸念払拭）」「社会的証明（導入実績訴求）」といった異なる切り口の動画を3〜5本用意し、どのクリエイティブがどのセグメントに刺さるかをAIに任せて学習させる——こうした運用の前提に立ったクリエイティブ本数・訴求軸の設計が、これからの動画広告には求められます。

社内の確認フロー・意思決定プロセスで遅延しやすい

動画広告のもう一つの落とし穴として、社内の確認・承認フローで制作スケジュールが後ろ倒しになりやすいことが挙げられます。動画は完成形が見えるまで判断が難しいため、上司や関係部署から「もう少しこうしてほしい」と意見が出やすく、修正ループに陥るケースも少なくありません。

これを避けるには、「絵コンテ段階での合意形成」が重要です。絵コンテで全体の流れや各シーンのメッセージを握っておけば、編集段階での大きな差し戻しを防げます。また、動画の確認者を最初から限定しておくことも、修正回数を減らすうえで効果的です。発注前に「最終決裁者は誰か」「中間承認者は誰か」を整理しておき、関係者を増やし過ぎないように注意しましょう。

費用や制作期間、規制対応、社内合意形成など注意すべき点はあるものの、適切に設計された動画広告はブランド価値や売上・顧客満足度の向上に大きく貢献します。信頼できる動画制作会社と組み、投資に見合った成果を引き出していきましょう。

動画広告の効果

動画広告は、マーケティングファネルのどの段階でも効果を発揮できる、汎用性の高い広告手法です。認知獲得のためのブランド広告としても、リード獲得のためのダイレクトレスポンス広告としても活用でき、さらに、LPに埋め込むことでCVR改善にも寄与するという、多面的な効果が期待できます。

本セクションでは、動画広告で得られる効果の全体像と、主要な効果測定指標（KPI）を簡潔にご紹介します。ファネル別の詳細な効果や、業界別の成果事例までは別記事で踏み込んで解説しているため、より深く知りたい方はそちらもあわせてご覧ください。

先述のCriteo調査にあるように、動画広告は認知だけでなく、購買行動まで一気通貫で効果を発揮できる広告手法です。また、Web動画はLPに埋め込むことでコンバージョン率を改善することもでき、広告クリエイティブとしてだけでなく、Webサイト全体のCRO（コンバージョン率最適化）施策としても機能します。

LP埋め込みによるCRO効果

動画広告のもう一つの重要な効果が、LP（ランディングページ）への埋め込みによるCVR改善（CRO）効果です。テキストのみでは伝えきれない「安心感」や「具体的な利用イメージ」を動画で補完することで、申し込みや問い合わせへの心理的ハードルを下げ、コンバージョン率を大きく伸ばすことができます。

LPに動画を埋め込む主な効果は以下の通りです。

• 滞在時間の延長：動画視聴によりページ滞在時間が伸び、SEO評価の向上にも寄与する
• 直帰率の改善：ファーストビューに動画を置くことで、テキストを読むのが面倒なユーザーの離脱を防ぐ
• CVRの向上：サービスの使い方や効果を映像で補完することで、申し込みの意思決定を後押しする

とくに記事LPや比較検討ページのような「情報量の多いページ」に動画を組み合わせることで、ユーザーが最後まで情報を消費しやすくなる効果が期待できます。

動画広告の二次利用（マルチユース）による波及効果

動画広告のもうひとつの大きな効果は、「広告枠で使って終わり」ではなく、制作した動画を多様なタッチポイントで使い倒せることです。CINEMATOではこれを「ワンソース・マルチユース」と呼び、動画を1本の資産としてストックしていく発想を推奨しています。

• 営業・インサイドセールス：メール署名・スカウトに動画URLを添付し、商談前の予備知識インプット／開封率向上に活用
• 商談のアイスブレイク：オンライン商談の冒頭で動画を流し、均質な会社説明を短時間で行う
• 展示会・イベント：ブースサイネージで通路を歩く人の足を止めるためのアイキャッチ動画として活用
• カスタマーサクセス：導入直後のオンボーディングや「よくある質問」の動画マニュアル化で、問い合わせ工数を削減
• 採用・HR：スカウトメールへの添付、エージェント向け勉強会、内定者フォローなど、採用ファネル全体で活用

同じ1本の動画でも、活用するタッチポイントの数を増やせば増やすほど、1視聴あたりの獲得コストは下がり続けます。動画広告のROIを正しく評価するには、広告枠での視聴だけでなく、二次利用を含めた全体でのリターンを見ていくことが重要です。

効果が発揮されやすいシーンの例

動画広告が特に効果を発揮しやすいシーンとしては、以下のようなケースが挙げられます。

• 新しい概念・カテゴリーのサービス：テキストでは理解が難しい「何ができるのか」を、映像で直感的に伝えられる
• 無形商材（SaaS・コンサル・金融）：サービスの利用イメージや導入後の変化を、動画で具体的に可視化できる
• 機能が多く複雑な商材：一覧ではなく、「導入後の変化」をストーリーで伝えられる
• ブランディングを重視する商材：世界観や企業の価値観を、映像と音で同時に届けられる
• BtoB・検討期間の長い商材：稟議資料としても活用でき、社内の意思決定プロセスを後押しできる

数値で見る、動画広告の代表的な成果インパクト

動画広告がビジネスにどの程度のインパクトをもたらしうるのか、具体的な数値感を押さえておきましょう。以下は、CINEMATOが関わった施策やクライアント様から公開いただいた成果データの一例です。

• LP埋め込み動画でCVRが約2.9倍に改善（ほけんのぜんぶ様：CVR 0.72% → 2.08%、セッション時間 1分23秒 → 3分42秒）
• 動画広告中心の施策でCV数が7倍に（ジンジブ様：フルファネル動画施策の成果）
• 社内教育動画の視聴率が一桁台から30%台に向上（JCB様：視聴動機づけ動画による改善）
• 指名検索数が施策前後で30%増（教育研修サービス「リカレント」様をモデルとしたROIシミュレーション上の効果）

これらはあくまで一部の事例ですが、動画広告は「認知獲得」「検討促進」「獲得」「LP改善」「社内コミュニケーション」など多面的にビジネス成果に寄与することがわかります。目的とKPIを適切に設計すれば、単なる認知施策にとどまらず、売上や利益に直結する投資として動画広告を位置づけられます。

動画広告の主な効果測定指標（KPI）

動画広告の効果を正しく把握するには、目的に応じたKPIを設定することが重要です。

指標	意味	主な用途
視聴完了率（VTR）	動画を最後まで視聴した割合	認知・ブランディング目的の広告評価
クリック率（CTR）	広告をクリックした割合	興味・検討フェーズの広告評価
コンバージョン率（CVR）	視聴後にCVに至った割合	獲得目的の広告評価
CPV / CPM	1視聴 / 1,000表示あたりの費用	費用対効果の評価
ブランドリフト	広告接触による認知・好感度の変化	ブランディング目的の効果測定

各広告プラットフォームには効果測定ツールが標準で備わっています。Google Ads（YouTube広告）、Meta広告マネージャ（Facebook/Instagram広告）、LINE広告マネージャなどで、これらの指標をリアルタイムに確認できます。Googleアナリティクス（GA4）と連携すれば、動画広告経由のサイト内行動やコンバージョンまで一気通貫で追跡することも可能です。

本記事では全体像のみをまとめていますが、動画広告で得られる具体的な効果の種類・業界別の成果パターン・効果測定の実践手順については、「動画広告の効果」についての専用記事を別途ご用意しています。より踏み込んで学びたい方は、そちらの記事もぜひあわせてご確認ください。

動画広告の費用相場

動画広告にかかる費用は、大きく分けて「制作費（動画そのものを作る費用）」と「出稿費（広告媒体に配信するための費用）」の2種類に分けられます。それぞれの特徴を押さえたうえで、総予算を組み立てていくのが基本です。

動画広告の制作費相場

動画広告の制作費は、動画の種類・尺・演出手法・修正回数などによって大きく変動します。同じ「サービス紹介動画」であっても、ナレーションのみ／実写撮影あり／タレント起用あり／3DCG活用ありなど、組み合わせ次第で価格は数十万円から数千万円まで幅広く動きます。

ひとつの目安として、以下のようなレンジを押さえておくと、見積もり比較がしやすくなります。

• SNS向け短尺・縦型動画：10万円〜50万円
• アニメーション動画（サービス紹介など）：30万円〜150万円
• 実写動画（サービス紹介・インタビュー）：50万円〜200万円
• WebCM・ブランディング動画：200万円〜1,000万円

近年は動画制作費が二極化しており、ブランディング向けの高品質動画は引き続き高額になる一方で、SNS広告向けショート動画は比較的低コストで制作できるようになっています。

また、制作費は主に「企画・ディレクション費」「撮影・技術費」「出演・ロケーション費」「編集・仕上げ費」の4つの要素から構成されます。これらのうち、どの工程にどの程度コストをかけるかによって、同じ尺・同じ種類の動画でも最終的な金額は大きく変わります。たとえばアニメーション動画であれば撮影・出演費はかからない代わりにイラスト・モーション制作に費用がかかり、実写動画であればスタジオ・キャスト・撮影機材などの費用が発生します。

動画広告の出稿費（運用費）相場

動画広告の出稿費は、各プラットフォームのオークション形式で決まるため、業種・ターゲット・配信時期によって日々変動します。一般的には、月額30〜100万円程度から始める企業が多く、本格的な運用では月額数百万円規模を投下するケースも少なくありません。

出稿費の課金方式は前述の通り、CPV・CPM・CPCの3種類が中心ですが、近年はAIによる自動入札（コンバージョン最大化・目標CPA入札など）が主流となっており、「どのくらい投下するか」の意思決定と、日次のクリエイティブ改善サイクルが、運用の中心になりつつあります。

また、制作＋運用をセットで動画制作会社に依頼する場合は、制作費＋運用代行費＋広告配信費の3要素を合計した金額が総予算となります。依頼前に、この3要素を分けて見積もってもらうと、費用構造をクリアに把握できます。運用代行費は、一般的に広告配信費の10〜20%程度で設計されることが多くなっています。

見積もりを比較するときのチェックポイント

動画制作会社から見積もりを取るときは、次のポイントを押さえておくと、会社ごとの比較がしやすくなります。

• 費目の内訳が明確か：企画費・ディレクション費・撮影費・編集費・ナレーション費などが分解されているか。「一式」で括られている見積もりは、後から追加費用が発生しやすいため注意が必要です。
• 修正回数の扱い：無料で対応してもらえる修正回数は何回までか。構成修正と編集修正で上限が異なることもあります。
• 著作権・利用範囲：制作した動画の著作権はどちらに帰属するか、二次利用（自社サイト・SNS・営業資料など）は追加料金なしで可能か。
• 納期とバッファ：発注から納品までの期間と、社内承認フローの遅れを吸収するバッファがあるか。
• 広告運用セットの有無：制作だけでなく、運用代行もセットで依頼できるか。運用まで一気通貫で任せる場合と、制作だけ依頼する場合で、費用構造が大きく変わります。

本記事は全体像のみをまとめていますが、媒体別の出稿費の細かい相場（YouTube・Instagram・Facebook・X・TikTokなど）や、動画種類別の詳細な制作費内訳、費用を抑えるコツについては、「動画広告の費用・相場」についての専用記事で掘り下げて解説しています。費用設計を本格的に進めたい方は、そちらもあわせてご覧ください。

CINEMATOでは、動画の種類・尺・用途から概算費用をすぐに確認できるシミュレーターもご用意しています。「まずはざっくり金額感だけ知りたい」という方は、ぜひご活用ください。

動画広告の成功事例

ここでは、CINEMATOが実際に制作・運用支援を行った動画広告の中から、代表的な成功事例をご紹介します。どの媒体で、どのような広告配信を行い、どのような成果が得られたのか、具体的なイメージを掴んでいただければと思います。

【CV数7倍】株式会社ジンジブ様の動画広告事例

高卒採用メディア「ジョブドラフト」を運営する株式会社ジンジブ様の事例です。CV（お問い合わせ）数が前年比7倍という成果を実現した動画広告施策をご紹介します。

■企業・サービス

株式会社ジンジブ様／高卒採用プラットフォーム「ジョブドラフト」

■動画広告の目的

法人向けの問い合わせ数（インバウンド）の増加。アウトバウンド営業中心だった体制から、問い合わせベースの獲得チャネルを広げることが狙い。

■ターゲット

高卒採用に課題を感じている企業の採用担当者

■配信チャネル

Facebookを中心に、YouTube・GDN（Google ディスプレイネットワーク）・YDN（Yahoo!ディスプレイアドネットワーク）・タクシー広告など複数媒体で配信

■結果

• CV（問い合わせ）数：前年比7倍

ターゲット選定・配信チャネル設計・クリエイティブ（高卒採用の難しさに共感するドラマ仕立てのWebCMなど）が噛み合った結果と言える、フルファネル支援の代表事例です。

【WebCM・ブランディング】freee株式会社

動画の種類	実写動画（WebCM）
ポイント	「経営者は孤独だ」というインサイトに寄り添うストーリー性の高い動画を制作。「会計freee＝小規模事業者向け」というイメージを、100〜200名規模の企業でも活用できる存在へと書き換えていくためのブランディングWebCMです。

freee株式会社は、クラウド会計ソフト「freee」やクラウド人事労務ソフトを提供する企業です。機能訴求だけでは「なぜ今変える必要があるのか」が伝わりにくい、というSaaSならではの課題に対して、経営者のインサイトに寄り添うストーリー設計で、ブランドの認識そのものを変えていくアプローチを取っています。

【サービス紹介動画】株式会社リクルート（Alumy）

動画の種類	アニメーション動画
予算	80万前後
ポイント	「カムバック採用」という新しい概念を伝えるため、時代背景や企業課題を冒頭に置き、サービス詳細へとつなげるシナリオ構成。システム導入までの工数や費用を明示することで、サービス利用への心理的ハードルを下げる設計になっています。

【サービス紹介動画】株式会社SUPER STUDIO（ecforce）

動画の種類	アニメーション動画
ポイント	ECプラットフォーム「ecforce」が提供する機能を訴求した動画。実際のUIを想起させる立体感のあるアニメーションをテンポよく切り替えることで、ユーザーが疑似体験できる演出になっています。

落ち着いたトーンのナレーションと立体的なアニメーションにより、販売促進（資料請求）効果を狙う設計です。テロップとアニメーションの連動で視覚情報と言語情報を紐付け、視聴者の印象に残す仕掛けにもなっています。

事例から見える「成果が出る動画広告」の共通項

ここまで紹介してきた事例には、いくつかの共通項があります。自社の動画広告を設計するときのヒントにしてみてください。

• 最初に顧客インサイトを定義している：「こういう課題を持っている人に、こう感じてほしい」という仮説を、制作の最初に言語化している。
• 冒頭で結論・世界観を提示している：スキップされる前の数秒で「自分ごと」と感じさせる要素（課題共感や印象的なコピー）を必ず入れている。
• 「After（ベネフィット）」を具体的に描いている：機能紹介で終わらず、「導入後にどんな変化が起こるか」を映像で見せている。
• 複数パターンで配信し、学習サイクルを回している：訴求軸の異なる動画を複数本用意し、ABテストでベストクリエイティブを見つけにいく。
• LP・営業・CSなどと連動させている：動画広告単体で完結させず、LP改善・営業トーク改善・CS動画マニュアルと連動させて成果を積み上げている。

動画広告単体で大きな成果を出すのは難しく、前後のマーケティング・セールスプロセスとどうつなぐかが、事例から見える勝ちパターンの本質だと言えます。

本記事ではCV7倍のジンジブ事例をはじめ、代表的なケースを数件ご紹介しましたが、業界別・目的別（認知拡大／獲得／ブランディング／LPO／採用など）の動画広告の成功事例はまだまだあります。より多くの事例を知りたい方に向けて、「動画広告の成功事例」をテーマにした専用記事を準備中です（※近日公開予定）。公開後、自社に近い業界・目的の事例を一覧でご確認いただけるようになります。

動画広告の作り方・制作の流れ

効果の出る動画広告をつくるには、動画そのものの設計と、広告配信の設計を同じ戦略の中で一貫して組み立てる必要があります。「動画は動画制作会社」「広告配信は広告代理店」と分業してしまうと、配信面とクリエイティブがかみ合わず、成果が出にくい構造に陥りがちです。可能な限り、戦略設計・クリエイティブ・運用までを一気通貫で見られる体制（または、その3者が密に連携できる体制）で臨むことが推奨されます。

CINEMATOでは、概ね以下の7ステップで制作を進めています。

各ステップのポイント

各ステップでは、次のような観点で意思決定を行っていきます。

• ①目的の決定：ブランディングなのか、リード獲得なのか、直接購買なのか。目的が明確になると、クリエイティブの方向性と予算配分が自然と決まっていきます。
• ②ターゲットの決定：「誰に届けたいか」を具体化します。BtoBであれば役職・業種・企業規模まで、BtoCであれば年代・性別・ライフスタイルまで解像度を上げることで、刺さるクリエイティブが作れるようになります。
• ③KPI・目標設定：視聴完了率・CTR・CVR・Search Lift・Brand Liftなど、目的に合った指標を選びます。目的がブランディングなのに、CVRで評価するといった「目的と指標のズレ」は、動画広告の成否を大きく左右します。
• ④配信先の決定：ターゲットがどのプラットフォームで時間を費やしているかを分析し、最適な配信媒体を選びます。YouTube・Meta・TikTok・LINEなど、各媒体の特徴を押さえたうえで配信ミックスを設計します。
• ⑤コンセプト→構成→演出：動画制作は、この順番で決めることが鉄則です。構成から決めると「結局、何を伝えたい動画なのか」が曖昧になり、成果の出にくい動画になってしまいます。
• ⑥効果検証：配信開始後、視聴完了率・CTR・CVRなどの数値を定期的にチェックし、「なぜその結果になったのか」の仮説を立てます。
• ⑦ABテスト：訴求軸・サムネイル・冒頭5秒・CTA文言などを複数パターン用意し、テストを繰り返します。動画広告は「配信して終わり」ではなく、「配信してから勝負」の側面が強い施策です。

とくに重要なのは、「コンセプト→構成→演出」の順番で決めていくことです。家づくりに例えるなら、「洋風の家（コンセプト）→設計図（構成）→内装（演出）」の順に決めるイメージです。この順番を崩してしまうと、動画の中で伝えたいメッセージがぶれてしまい、視聴者の印象にも残りにくくなってしまいます。

動画広告クリエイティブの「外さない」ポイント

制作フェーズでは、細かな演出のディテールが成果を分けます。CINEMATOが制作現場で重視している観点をいくつかご紹介します。

• 冒頭5秒で「自分ごと化」する：スキッパブル広告では最初の5秒で結論・ベネフィット・課題共感のいずれかを明確に提示し、視聴継続を引き出します。
• 無音前提でも伝わる編集にする：SNSフィードやショート動画は、ミュート状態で視聴されるケースが多いため、テロップと視覚情報だけで意味が通る構成にします。
• ジェットカットでテンポを担保する：不要な間や静止時間を切り詰め、視聴者を離脱させない編集リズムを作ります。
• CTAを動画の最後にはっきり置く：「続きはWebで」「無料で見積もりを取る」など、次に取ってほしい行動を明確に提示します。
• ブランドカラー・タグラインの一貫性：複数本展開する動画で、ロゴ・色・フレーズの世界観を統一することで、ブランド想起を高めます。

動画広告制作会社を選ぶときのチェックポイント

動画広告は「制作会社選び」で成否の多くが決まると言っても過言ではありません。制作会社を比較・検討するときは、次のような観点を押さえると失敗しにくくなります。

• 動画制作だけでなく、マーケティング視点があるか：「きれいな動画を作る会社」と「成果が出る動画を作る会社」は別物です。KPIや配信設計まで一緒に考えられるパートナーを選びましょう。
• 自社の業界・商材の実績があるか：BtoB SaaS、製造業、金融、採用など、業界ごとに求められる動画の文法は異なります。近しい業界の事例があるかを確認しましょう。
• 運用・配信までワンストップで依頼できるか：制作と配信を分断すると、学びの蓄積が遅くなります。運用代行や広告配信まで一気通貫で任せられるかをチェック。
• 二次利用や改善のサイクルに対応できるか：動画は作って終わりではありません。配信後の改善やマルチユースまで伴走してくれる体制があるかも重要です。

本記事ではステップの概要のみをまとめていますが、各ステップの具体的な進め方（目的設計の具体例、ターゲット分解の方法、コンセプトメイキングのフレームワーク、絵コンテ作成のコツ、ABテストの回し方など）については、CINEMATOの「動画広告の作り方・制作」についての詳細記事で深く解説しています。自社で動画広告制作を本格的に進めたい方は、そちらの記事もぜひご活用ください。

まとめ

本記事では、動画広告の全体像について、種類・メリット・デメリット・効果・費用相場・成功事例・作り方の流れまでを一気通貫で解説してきました。ここで、本記事の要点をポイントごとに振り返ります。

動画広告はいまや、BtoC・BtoBを問わず、企業のマーケティング活動に欠かせない広告手法になっています。フォーマットや媒体の選択肢も年々豊富になり、AIによる自動最適化や、縦型短尺動画といった新しい配信面の登場により、動画広告の活用範囲はさらに広がっています。

同時に、動画広告は「始めてみれば成果が出る」ほど単純な施策ではなく、目的・ターゲット・KPIの設計、クリエイティブの作り込み、運用・改善サイクルのそれぞれを地道に組み立てていく総合格闘技の側面があります。だからこそ、最初の戦略設計の段階で、どこまで腰を据えて向き合えるかが、成果の大きさを左右します。

動画広告を成功に導くために、最後にもう一度押さえたい3つのこと

1. 目的・ターゲット・KPIを先に決める：動画を作り始める前に、「何を達成したい広告なのか」を明確にしておくことが、すべてのスタート地点です。目的が曖昧なまま制作に入ると、どれだけ予算をかけても成果にはつながりません。
2. コンセプト→構成→演出の順で設計する：動画制作は、家づくりと同じ順番で決めていくのが鉄則です。コンセプトのないまま構成や演出に入っても、視聴者の印象に残る動画にはなりません。
3. 「配信してから勝負」を徹底する：動画広告は作って終わりではなく、配信後のデータを見てクリエイティブを改善し続けていく施策です。ABテストを前提にした本数設計と、運用体制を最初から組み込んでおきましょう。

テレビからWebへと、ユーザーが時間を費やす場所は移り変わり、動画広告の市場は今後も拡大していくと予想されます。動画広告は、すでにブランディングから獲得施策まで、企業のマーケティングに欠かせない存在となっています。

広告施策の成果に課題を感じている方は、ぜひ動画広告の活用を検討してみてください。テキスト広告やバナー広告で頭打ちになっている獲得施策も、動画広告に置き換えることでCPAが下がるケース、逆に指名検索が伸びて全体のマーケティング効率が改善するケース、さらには動画広告を起点として営業・展示会・採用まで波及効果が広がるケースなど、動画広告の導入が、マーケティング活動全体の全体最適のレバーになることもあります。

本記事では動画広告の全体像をご紹介してきました。より具体的に知りたいテーマについては、下記の関連記事もあわせてご活用ください（※「動画広告の成功事例」「動画広告の効果」記事は近日公開予定）。

• 動画広告の費用・相場：媒体別・動画種類別の詳細な料金相場、費用を抑えるコツ
• 動画広告の作り方・制作：各ステップの具体的な進め方、制作会社の選び方
• 動画広告の成功事例：業界別・目的別の豊富な制作事例
• 動画広告の効果：ファネル別の具体的な効果、業界別の成果パターン、効果測定の実践手順

もし動画広告の制作・運用を検討されているのであれば、CINEMATOは大手企業からベンチャー企業まで700本以上の動画制作実績があります。SaaS・金融・人材・製造業・EC・採用など、幅広い業界でのプロジェクト経験を持ち、戦略設計・コンセプト開発・動画クリエイティブ・広告運用・LPO・SEOまでを一貫してご支援できる体制が強みです。

「動画広告を初めて検討したい」「既存の動画広告の成果が頭打ちになっている」「フルファネルで動画を活用したい」——いずれのフェーズでもご相談いただけます。動画広告にご興味があれば、まずはお気軽にお問い合わせください。