実写動画のメリットデメリット/作り方/制作事例の解説

近年マーケティング施策の一環として、動画制作に取り組む企業が増えています。

しかし、いざ動画制作に取り組もうと考えた際、「自社のPRには実写、アニメーション、あるいは最新のAI動画のどれが適しているのだろうか？」という点で悩んでしまうことも少なくありません。

そこで、今回は動画制作の方法を決める際の判断材料として、以下の内容を解説します。

動画制作に取り組む際、伝えたい内容やターゲットに応じて最適な表現方法を使い分けることは不可欠です。本記事を通して最新の動画トレンドをよく理解し、効果の高い動画マーケティング施策にお役立てください。

それでは、順を追って内容を見ていきましょう。

実写動画とは？実写動画とアニメーション・AI動画の違い

実写動画とは

まず、実写動画とは実際の人や物、風景などを撮影した映像素材をベースに制作される動画です。

実写動画は、アニメーションやイラストを用いて制作する動画と比べ、リアリティや臨場感を出すことができます。

近年では、VFXやCG、AI技術を活用した実写作品が国内外で高く評価されています。Netflix実写版『ONE PIECE』や『ゴールデンカムイ』などが、壮大な世界観と実写ならではのリアリティを融合させ話題を集めたことも記憶に新しいのではないでしょうか？

企業が動画制作の手法として実写動画を採用する際は、仕事風景やそこで働く人、実際の商品の姿を映像化します。

視聴者には臨場感を与えるとともに、実在する人や物を見たことにより、信頼感を与えるといった効果があります。

実写動画・アニメーション・AI動画の違いは？

一方、アニメーション動画とは、イラストやCGを動画素材として使用し、制作される動画です。

アニメーション動画には形のない物をビジュアル化して表現することができるという特徴があります。例えば、SaaSの仕組みや抽象的な概念といった目に見えないものを表現できるのは、アニメーション動画の強みであり、BtoBサービスなどでは実写よりも信頼につながるケースも少なくありません。

また、アニメーション動画は一部のセンシティブな内容を伝える際にも利用されます。

犯罪やドラッグ、広告クリエイティブでは性や年齢の悩みにフォーカスする際に、アニメーションが利用されているのを目にしたことがあるのではないでしょうか？

このようにリアルな表現を避けたいケースも、アニメーション動画の使用場面の1つです。

さらに2025年現在では、生成AIの進化により、「実写」「アニメーション」「AI生成映像」を組み合わせたハイブリッド表現が主流となっています。

実写映像にモーショングラフィックスやAI生成素材を組み合わせることで、表現力と制作効率を両立する手法が一般化しています。

このように、現在の動画制作は単純な二択ではなく、「何を、誰に、どの媒体で伝えるか」に応じて最適な表現手法を組み合わせる時代に移行しています。企業で使用するマーケティング動画の制作時はそれぞれの特徴をよく理解し、伝えたい内容に合わせた表現方法を選択することが重要です。

実写動画の種類と活用方法 | アニメーション動画との違いも踏まえて解説

実写動画とアニメーション動画、それぞれの特徴を理解できたところで、それらが実際にどのように活用されているかを紹介します。

それぞれの活用方法を知ることで、自社で紹介したい内容がどれに当てはまるかを考えていきましょう。

実写動画の活用シーン・活用事例

インタビュー動画

インタビュー動画は、名前のとおり、インタビュー風景を撮影・編集して動画にしたものです。企業や団体の広報やブランディング目的であれば、創業者・経営者の方を中心としたインタビュー動画で、事業内容やコンセプト・ビジョンなどを伝えやすくなります。

社員インタビューなどを用いれば、企業理念・企業カルチャーなどを伝えることができるため、採用活動に役立つインタビュー動画となります。サービス利用者(顧客)の声をインタビュー動画にして、購買促進やブランディングに活かすことも可能です。

いずれの利用用途でも、視聴者に信頼感や熱量をアピールでき、企業やサービスの魅力を伝えやすくなるのが実写インタビュー動画の強みです。

ブランディング動画

ブランディング動画とは企業・商品の持つ価値を高めることを目的に使用される動画です。企業は動画を通してイメージを訴求し、共感を得ることで視聴者との心理的な結びつきが生まれます。

こうした目的・効果を持つブランディング動画にリアリティは不可欠な要素です。実写という表現を用いて「信頼」「安心」を勝ち取ることで、ブランディング動画の効果を高められるでしょう。

企業・会社紹介動画

企業・会社紹介動画とは会社の持つ歴史や事業内容、所有する設備や従業員数といった情報を提供する際に用いられる動画です。

こうした内容をアニメーションのみで表現した際はリアリティが伝わりづらく、十分なマーケティング効果を得るのは難しいケースがあります。

企業紹介動画の制作時は実写動画を用い、実際の仕事風景や職場環境、そこで働く人たちの姿を映像化します。

「百聞は一見に如かず」という言葉があるように、実在する人や物の姿を見せることが、情報に信頼性を持たせる最も効果的な方法です。

採用・リクルート動画

採用・リクルート動画は求職者に企業の魅力をPRし、会社に興味・関心を持ってもらうために制作する動画です。

採用・リクルート動画の多くのケースでは、働く社員の姿を見せて実際に仕事をするイメージを膨らませたり、代表者のインタビューを動画化するといった表現が用いられます。近年では、縦型の採用ピッチ動画（スマホで撮影したような親近感のある動画）も人気です。

従業員の笑顔や社長の力強いメッセージは、求職者の安心・信頼といった感情に繋がります。

商品紹介動画

商品紹介動画とは企業が販売する商品をPRするために公開する動画を指し、実写動画は特に有形商材（形のある商品）の魅力を訴求するのに用いられます。

商品紹介に実写動画を用いるメリットは、商品の詳細な機能を視覚的にアピールすることができると同時に、視聴者に利用イメージを伝えやすいという点です。

新しい機能を持った商品の説明や、イメージしづらいBtoB商材を紹介する際、実写動画の利用は非常に有効と言えるでしょう。

SNSショート動画広告（縦型）

TikTok、Instagram Reels、YouTube Shortsといったプラットフォームでは、60秒以内で要点が伝わる構成が重視されます。実写の商品使用シーンや、社員の日常を切り取った動画は、スマホの全画面で表示されることで没入感を生み、認知拡大に非常に効果的です。

イベント・セミナー動画

イベントやセミナーの様子を動画におさめ、イベント後に実写動画として利用することも、おすすめの活用シーンの1つです。

過去のイベントの様子をウェブサイトや次回のイベントで公開することによって、イベント・セミナーに関心がある視聴者に向けて、臨場感をよりリアルに伝えることができます。また、長尺のセミナー動画をAIで要約・切り抜きし、SNS用のダイジェスト動画として展開する手法も一般的です。

地方創生動画

実写動画は企業だけでなく、地方自治体にも活用されています。その代表例が地方創生動画です。

地方創生動画は主に観光誘致を目的に、地方の魅力を発信するために用いられます。動画の中では地域の観光名所や歴史、人や名産品といった様々なものを紹介します。

その地域独自の魅力を映像化することで、視聴者はその土地に行った擬似体験をするとともに、「実際に足を運んでみたい」と感じるでしょう。

アニメーションやCGが活用される動画の事例

サービス紹介動画（無形商材）

サービス紹介動画とは、販売する商品の中でも「無形商材」と呼ばれる、サービスを紹介するための動画です。

サービスを紹介する際にはアニメーションやグラフィックを使用し、形のないものやそこから得られるメリットを視覚化します。

表現に動画を用いることで文字やイラストを使用した際と比べて理解がしやすく、イメージが湧きやすいというメリットがあります。

実写の表現が難しい目に見えない効果の紹介動画

「有形商材」 の中でも効果が目に見えないものをPRする際にはアニメーション動画の利用が最適です。

例えば、除菌スプレーの「除菌効果」や健康食品の「健康効果」を紹介するケースがこれに該当します。除菌スプレーのテレビCMでスプレー噴射後に菌が逃げていくアニメーションを見て、商品の効果を理解した経験があるはずです。

このように、販売する商品に形があっても、その効果を目で確認することが難しい場合は、アニメーション動画の活用を検討しましょう。

実写動画を制作するメリット・デメリット

上の章では実写動画・アニメーション動画を活用するシーンを確認しました。ここからは、改めて、実写動画の持つメリット・デメリットを整理します。

実写動画を制作する際にはこれらのメリットを最大限に活かすとともに、デメリットに対処することも忘れないようにしましょう。

実写動画を制作するメリット

ここではまず、実写動画を制作する5つのメリットを紹介します。

リアルなイメージを訴求できる

実写動画を活用することで、視聴者にリアルなイメージを訴求できます。

ユーザーが動画を見て行動を起こす際に、実際の商品利用イメージが湧かないという点は、検討・購買の大きな障壁となりやすいです。なかには商品の必要性に気付かず、検討にすら至らない視聴者もいるでしょう。

実写動画を用いることで視聴者は商品の機能や使い方、それを利用した自分の姿をイメージすることができます。これにより、視聴者が検討や購入といった次の行動に進む可能性は高くなるでしょう。

親近感や共感といった心理的な繋がりを生み出す

実写動画は実在する人物や商品を撮影して制作するため、アニメーション動画にはないリアリティーを表現できます。

商品・サービスを利用する姿や利用方法はもちろん、ユーザーの抱える悩みをはじめとした、心理的な側面の描写も可能です。

そのため、実写動画を視聴したユーザーは動画の中に自分の姿を投影するとともに、この商品（サービス）は「自分の悩み」を解決するものだと感じることができます。

こうした印象は顧客と商品の心理的な繋がりを生み、その後の購入行動にも繋がります。

幅広い表現が可能となり印象に残りやすい

実写動画は撮影場所やキャスト、挿入するBGMやナレーションによって大きく印象が変わります。そのため、制作される動画は、どれもオリジナル性高く仕上がるというのが特徴です。

実写動画はそれぞれのオリジナル要素を組み合わせて制作することで世界に1つだけの動画となり、視聴者の印象に残りやすいというメリットがあります。

視聴者からの信頼に繋がりやすい

実写動画は実在する人物や物を撮影して制作されるため、視聴者からの信頼感を高める効果があります。

例えば、商品紹介動画では商品の機能、採用動画では従業員の声や表情を見せることで、視聴者は安心することができるでしょう。また、有名人の知名度や権威性を利用することも可能です。

対象となるターゲットは誰か、信頼してもらいたいポイントはどこか、ということに焦点を当て、納得感の高い映像制作を意識しましょう。

共感設計によりSNSで拡散されやすい

かつては「実写動画＝話題になる」と言われましたが、現在は「共感できるストーリー」と「冒頭3秒のフック」が設計された実写動画が、TikTokやReelsなどで拡散されやすい傾向にあります。


感情が動かされるような構成を意識することで、SNSのアルゴリズムに評価され、多くの視聴者の目に触れる可能性が高まります。

実写動画を制作するデメリットとAIによる解決策

次に実写動画を制作する際に忘れてはいけないデメリットを紹介します。また、近年はAI技術の活用により状況が変化している点にも注目です。

制作に手間がかかる（AIで効率化可能）

実写動画の制作はアニメーション動画の制作に比べ、多くの手間を必要とします。

具体的には、カメラをはじめとした撮影に必要な機材の準備。演者・技術者のアポイント。悪天候や撮影の遅れによるスケジュール調整などがその一例です。

動画制作を円滑に進めるうえで、綿密なスケジューリングやそれを設定するための豊富な経験値が必要となります。

ただし近年では、画像生成AIによる絵コンテ作成や、AI編集ツールの活用により、企画から編集までの工数は大幅に短縮されつつあります。

制作コストがかかる（工夫次第で削減可能）

上記のように多くのスタッフや機材を要する実写動画の制作は、コストが高くなる傾向があります。

演者はタレントでなく従業員を起用する、撮影期間を短くできる撮影方法を採用するといった、コストを抑えるための工夫が必要となるでしょう。また、AIナレーションの活用なども、コスト削減の有効な選択肢です。

実写動画の作り方6ステップ

ここまでで、実写動画の持つ特徴や、利用シーン、アニメーション動画との使い分けについてよく理解できたと思います。

ここからの内容は実際に実写動画の作り方についてです。実写動画の作り方の全体像を知ることで、実制作に向けた準備に役立てましょう。

実写動画の制作手順は、基本的に以下の6ステップです。

実写動画制作ステップ①:企画

実写動画の制作をおこなう際、まず取り掛かるのは企画作業です。

ここでは、動画の目的やターゲットといった制作物の全体像を明らかにし、目的達成のためのシナリオ作りやキャスティング、実際の制作スケジュールを設定します。現在は、画像生成AI（Midjourneyなど）を活用して絵コンテを作成するケースが増えています。手書きよりも具体的な完成イメージを共有できるため、撮影時の認識ズレを防ぐことができます。

具体的な成果物として、以下の3つを作成します。

実写動画制作ステップ②:撮影準備

企画の内容が固まったら、次に関係者と日程調整をおこないます。実写動画の撮影には、演者・スタッフなど、多くの関係者のスケジュールを合わせる必要があるため、早めの準備が必要です。

このとき、演者には台本や衣装に関する指示、撮影スタッフには必要機材の提示をおこないます。撮影当日までに各自準備を進められる状況を整えましょう。

実写動画制作ステップ③:ロケハン

「ロケハン」とは「ロケーションハンティング」の略で、撮影場所の下見や、撮影に必要な情報の収集を意味します。

ロケハンでは実際に現地に足を運び、具体的な撮影場所やカメラ位置、撮影アングルを決定します。公共の場を撮影地として使用する際には、撮影許可を取得するとともに、明るさや騒音の有無も重要な確認項目です。

実写動画制作ステップ④:撮影

撮影当日は事前に作成したスケジュール・香盤表に沿って撮影をおこないます。

撮影は天候や周辺環境によって予定通りに進行できない可能性もあります。そのため、余裕を持ったスケジュールと、臨機応変な対応が必要です。

撮影を映像制作会社に依頼する場合には、依頼者も現場に立ち会うのがおすすめです。撮影をおこないながら意図や修正箇所を擦り合わせることは、後日の撮り直し作業を無くし、撮影の追加費用発生を防止します。

実写動画制作ステップ⑤:編集

撮影を終え動画制作に必要な素材が揃ったら、次は編集作業です。動画編集作業では企画時に作成した絵コンテに沿って動画を繋ぎ合わせ、必要に応じてテロップやアニメーションを挿入します。

近年ではAI編集機能を持つソフトが増えており、音声からの自動文字起こしや、無音区間の自動カットなどが可能です。また、一つの動画を「横型（YouTube用）」と「縦型（SNS用）」にAIで自動リサイズして展開することも一般的になっています。

映像が仕上がったらその後BGMやナレーションの挿入、音響調整をおこないます。編集作業をプロに依頼した際にも確認は複数人でおこない、イメージやクオリティをよく確認しましょう。

実写動画制作ステップ⑥:試写

試写は発注者と企画者とで編集済みの動画を確認する作業です。ここで最後の微調整をおこない、こちらが完了すると動画は完成となります。

なお、編集・試写の段階まで進行した動画では、編集がきかない部分も出てきます。

これをきちんと理解し、企画〜撮影の段階で随時軌道修正をおこなうことが重要です。

動画制作で失敗しないためのポイント

上の解説を通して、実写動画を制作する一連の流れを理解いただけたのではないでしょうか？この章では改めて、実写動画の制作に取り掛かる際に注意すべきポイントを解説します。

ここからお伝えする内容を知っていただくことで、失敗しない動画作りにお役立てください。

コンセプトや目的、ターゲットの設定

動画制作に取り掛かる際は、必ず動画の目的やターゲット、コンセプトを明確化しましょう。

具体的に、まずは以下の3項目を社内でよく検討いただくことをおすすめします。

• WHY（なぜ動画を制作するのか）＝認知拡大・ブランディング・購入促進など
• WHO（誰をターゲットにした動画を制作するのか）＝年齢・性別・ユーザー属性など
• WHAT（視聴者に何を伝えるか）＝会社の魅力・商品の性能・商品の使い方など

これらが定まらないまま動画制作に取り掛かると、関係者が共通の狙いを持って作業をおこなうことができず、結果的に「何が言いたいかわからない動画」が出来上がる可能性があります。

狙った成果が得られる動画を制作するために、コンセプトやターゲットの設定は欠かさずおこないましょう。

実写動画の作成が最適であるかを判断する

実写動画の制作に取り掛かる前に、「そもそも今回PRしたい内容を表現するためには、実写動画を用いるのが最適か？」という点についても検討する必要があります。

実写動画の採用が適していると判断できるのは、以下のケースです。

掲載箇所と制作する動画の親和性を意識する

制作した動画そのものの仕上がりが素晴らしいにも拘らず、掲載場所との相性が悪く、企業のイメージを損ねてしまうといったケースも見られます。現在動画はオンライン・オフライン、多くの場面で活用されています。

公式サイト・SNS・ウェビナー・商談がその一例です。

配信する場面や投稿するサイトにそぐわない動画は悪目立ちし、視聴者に悪い印象を与える可能性があります。

特にスマホでの閲覧が多い媒体では、縦型ショート動画への最適化が必須です。動画制作時は配信場所を事前にイメージし、ユーザーに好印象を与えることを意識しましょう。

動画を「資産」として二次利用する

制作した実写動画は、一度配信して終わりではありません。
撮影した素材を再編集して営業資料に埋め込む、採用サイトで公開する、展示会のモニターで流すなど、「資産」として使い回すことで、投資対効果（ROI）を最大化できます。
制作会社に依頼する際は、こうした二次利用の可能性も含めて相談すると良いでしょう。

CINEMATOの実写動画制作実績

ここでは、当サービスCINEMATOがこれまでに制作してきた実写動画の一例をご紹介します。

自社で実写動画の制作を検討中の場合は、実例としてぜひ以下の他社制作事例をご参考にしていただければと思います。「同じような映像を制作したい！」といったようなご要望も、お気軽にご連絡ください！

事例①株式会社ScaleHack様

※こちらの事例動画のこだわりポイントや提案内容については、株式会社ScaleHack様にインタビューにご協力いただいた以下の記事もぜひご確認ください。CINEMATOの動画制作に懸ける情熱が少しでも伝われば幸いです。

動画で社員のモチベーションがUP。顧客30社が登場し、企業の10→100スケールアップ支援事業が社内外に伝わる動画が完成

顧客インタビュー第14弾です。株式会社Relicホールディングス 取締役 CGO兼、株式会社Scalehack代表取締役CEOの倉田さまにお話を伺いました。

事例②日清紡ブレーキ株式会社様

事例③トランスコスモス株式会社様

事例④株式会社ジンジブ様 ジョブドラフトコンセプト動画

株式会社ジンジブ「ジョブドラフト」は高卒者の就職活動、企業の採用のサポートをおこなう就職支援サービスです。

本WebCMはドラマ仕立ての脚本で、就職を控えた高校生の心情を切り抜き、サービスの認知拡大・利用促進に繋げています。教師からの斡旋で就職先を決めるのが通例となっている高卒者の就職活動に一石を投じる、強いメッセージが特徴です。

事例⑤freee株式会社

動画制作は映像制作会社へ外注すべき?

実写動画の特徴やメリット・制作方法を見ていく中で「これを社内で制作することは可能なのだろうか？」と疑問に思う方も多いでしょう。

結論を申し上げると、実写動画の制作はプロの手を借りるのがおすすめです。

この章では、実写動画の制作を外注した方が良い理由を解説します。以下の内容をご理解いただき、動画制作会社への依頼を前向きに検討してみましょう。

実写動画の制作を社内リソースで完結させるのは難しい

ここまでの解説した内容からもお分かりいただける通り、実写動画の制作には多くの工程があり、それぞれに専門的な技術を必要とします。また、撮影機材などを1から揃えようとすると、それだけで高額な費用が必要となるでしょう。

このように設備、技術の両面で、動画制作に知見のない企業が高品質な実写動画を制作するのは困難です。

プロに外注することで手間を抑え、一定レベルの品質が期待できる

一方、プロに動画制作を依頼することで、手間を抑えられると共に高品質な仕上がりが期待できます。

企業や商品の魅力をPRする際、低品質の動画は信頼やブランディングに悪影響を与えかねません。

動画マーケティングの目的は視聴者にとっての自社の価値を上げる事です。その目的を達成するために、制作する動画は誰から見ても高品質である必要があります。

動画制作コストの一部は事前準備で抑えられる

動画制作に必要な費用は決して安価ではありませんが、工夫次第でコストを抑えることは可能です。具体的な方法として、演者に社内の人間を起用したり、撮影場所を工夫するといったことが挙げられます。

動画制作会社に問い合わせをおこなう際は、相談時点で事前に社内で設定した予算を伝えると良いでしょう。制作会社はその予算内で、最善の撮影方法やシナリオ作成に知恵を絞ってくれるはずです。

動画制作を外注する際のポイント

実写動画の制作を外注するべき理由を理解できたところで、動画制作を依頼する際のポイントを紹介します。

ここでは映像制作会社の選び方や、費用を安く抑えるためのヒントを紹介します。1つずつ内容を理解し、制作依頼時にご活用ください！

使用する素材を出来る範囲で準備する

動画制作を外注する際、使用素材をできる限り依頼者側で準備することで、制作費用を削減できます。以下で紹介するのが、依頼者側で準備できる動画素材の一例です。

• キャスティング：社員を起用（演者を雇うコストを削減）
• 音声：フリー素材を使用（音声を探す・作成するためのコストを削減）
• 撮影場所：場所を固定・天候に左右されない場所を選ぶ（交通費・再撮影コストを削減）

まずは、社内でできる作業とプロに依頼が必要な作業を区別しましょう。できる限り作業を内製化することで、外注費用を抑えることに繋がります。

社内で予算や納期、完成イメージなどを練る

動画の内容や完成イメージは、全てを制作会社に任せるのではなく、事前に社内で練っておくことも重要です。

イメージを練っておくことで動画の目的や制作のゴールが明確となり、制作会社からの提案内容の必要・不要を判断するのに役立ちます。

「このタレントを起用する必要があるか？」「このカットは必要か？」「凝ったアニメーションの挿入が必要か？」といった内容がその具体例です。

動画制作の費用対効果を高めるためには、費用を抑えることも重要なポイントです。細かな部分もシビアに判断し、無駄のない動画制作をおこないましょう。

制作物の内容と料金の内訳を必ず確認する

動画制作会社を選ぶ際に、過去の制作実績や料金をよく調べておくことも重要です。

一言に動画制作会社といっても、得意なジャンルや技術力は異なります。また、料金体系にもこれといった決まりはなく、それぞれの制作会社が独自に設定しています。

制作会社の過去の実績やYoutube内にあるイメージに近い動画を参考に、同様のものを作るのであればどの程度の費用が必要かを確認しましょう。

実写動画の制作実績のある企業を選ぶ

動画制作会社を選ぶ際には、費用だけでなく動画制作の技術や作業リソースにも目を向けましょう。

この時、実写動画の制作実績を確認して撮影技術や編集技術を見るだけでなく、アニメーション動画にも目を通すのがおすすめです。また、縦型ショート動画の制作実績や、AIを活用した効率的な制作体制があるかも確認することをおすすめします。

また、年間制作本数が多い会社＝多くの仕事をこなせる会社＝作業リソースが多い会社と判断できます。

実写動画の制作期間は撮影期間の長さに大きく左右されるため、作業リソースの大小は納期の長短に影響を与える重要なポイントです。

企画から編集までワンストップで対応できる企業を選ぶ

動画制作会社の中には撮影や編集だけを請け負う会社や、企画のみを自社でおこない、実制作を下請けに流す会社など様々なものがあります。

ですが、動画マーケティングに知見のない依頼者は、企画から編集、可能であれば配信までワンストップで対応する制作会社を選ぶのがおすすめです。

ワンストップ対応が可能な会社に動画制作を依頼することで、スムーズなコミュニケーションを取れるだけでなく、中間マージンが発生しないため、費用面でもメリットがあります。

さらに、動画配信まで責任を持っておこなってもらう事で、高いマーケティング効果が期待できるでしょう。

動画制作の料金相場

以上の章で、動画制作を外注する際のポイントや、費用を抑えるコツを理解できました。最後に、弊社CINEMATOの動画制作費用を紹介します。

実写動画の制作に必要な費用は、大きく分けると「機材費＋人件費」で構成されます。

以下に挙げるのが、その中の具体的な項目です。

実制作の際には、これらの項目を組み合わせて見積もりを作成します。

実写動画：価格の二極化

2025年現在、動画制作の費用相場は二極化が進んでいます。

企業ブランディングや採用を目的とした高品質な実写動画は100万円〜が目安となる一方、SNS向けのショート動画は数万円〜十数万円から制作できるケースも増えています。

おすすめ資料のご案内

具体的な料金と実際の動画事例、そして動画活用によるマーケティングのパフォーマンス改善事例をまとめた資料を作成しました。

上記のテーブルの内容とともに、社内での映像制作検討時にはぜひ以下の資料もあわせてご活用ください。

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料金相場に関する資料を
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以上の料金相場はあくまで費用概算で、依頼いただく内容やご予算に応じて個別に見積もりを作成します。

まずは話を聞いてみたいという方は、ぜひ以下のリンクからサービス内容の詳細をご覧いただくと共に、一度お見積もりのご連絡を頂ければ幸いです。担当よりご連絡いたします。

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塩口 哲平

株式会社EXIDEA　取締役副社長。動画制作サービスCINEMATOの事業責任者。
新卒でデロイト・トーマツグループに入社。その後、株式会社プルークスを共同創業、取締役に就任。大手、メガベンチャー企業を中心に多数のwebマーケティング・プロデュースを手がける。
2017 youtube ads leaderboard下期受賞経験を持つ他、2018年アドテック関西へスピーカー登壇。