動画広告の効果とは？測定方法や効果を高めるポイントを解説

動画広告の効果とは、テキストや静止画の広告よりも多くの情報量を短時間で伝えることで、ユーザーの認知・理解・記憶・行動に強いインパクトを残せることです。とくに近年は、スマートフォン視聴習慣の定着やショート動画の爆発的な普及によって、動画広告が「知ってもらう」ためだけでなく「売上・問い合わせを作る」ための広告手段として定着してきています。

とはいえ、「動画広告は本当に効果があるのか」「どんな指標で測ればよいのか」「どうすれば効果を最大化できるのか」といった疑問を持つ担当者の方は少なくありません。本記事では、動画広告の8つの効果をデータとともに解説したうえで、効果測定の指標・効果を高めるポイント・実際の成功事例まで、動画広告の効果を網羅的にまとめました。CINEMATOが実際に手がけた事例では、記事LPへの動画追加でCVRが0.72%から2.08%（約2.9倍）、SEOと連動した広告運用でCV数が7倍にまで伸びた実績もあります。

動画広告の効果とは

動画広告の効果とは、映像・音声・テキスト・ストーリーを組み合わせることで、静止画やテキストだけでは届けきれない情報や感情を、短時間で強くユーザーに残せることを指します。米Forrester ResearchのDr. James McQuivey（ジェームズ・マックィヴィー氏）の理論では、動画1分間はWebページ3,600ページ分の情報量に相当すると言われており、動画広告はもっとも情報密度の高い広告フォーマットの一つです。

動画広告の効果は、「認知」や「好感度」のようなブランド指標だけに留まりません。指名検索数の増加、記事LPのCVR改善、営業商談のコスト削減、（間接的な）SEO評価向上への寄与など、事業の売上・効率に直結する具体的な成果にまで広がっています。CINEMATOでは、動画を「使い捨ての消費財」ではなく企業の資産（アセット）と位置づけ、広告配信・LP埋め込み・営業資料など、あらゆるタッチポイントで繰り返し活用することで、投資対効果を最大化する提案を行っています。

動画広告が注目される3つの背景

なぜ今、動画広告がこれほどまでに注目を集めているのでしょうか。背景には次の3つの潮流があります。

• スマートフォン視聴習慣の定着：移動中・スキマ時間での動画視聴が当たり前になり、動画広告への接触機会が爆発的に増えた。
• ショート動画の普及：YouTubeショート・TikTok・Instagramリールといった縦型短尺動画の市場が急拡大し、低コストで幅広い層にリーチできるようになった。
• 広告AIの高度化：Google・Meta・TikTokなど主要媒体で機械学習による自動入札・自動最適化の精度が大きく向上し、少額予算でも成果を出しやすくなった。

2021年12月にCINEMATOが実施したSaaS業界のマーケティング担当者108名を対象とした調査では、制作実績のある動画のトップが「動画広告」（63.0%）、次いで「サービス紹介動画」（60.2%）、「採用動画」（46.3%）となっており、動画広告はBtoBマーケティングでも標準施策になっていることがうかがえます。配信媒体はYouTube広告（77.9%）が圧倒的首位で、次いでSNS広告（61.8%）、テレビCM（54.4%）と続きます。

「動画＝認知」だけではない時代へ

かつて動画広告は、「テレビCMの代わりとしてブランドの認知を広げる」ための手段だと捉えられていました。しかし現在では、認知拡大・購買意欲の刺激・記事LPでのCVR改善・（間接的な）SEO評価向上への寄与といった複数の効果を同時に狙える、フルファネル対応のマーケティング手法へと進化しています。とくにWeb完結で成果を測定できるデジタル動画広告は、「なんとなく良さそう」から「数字で効果を説明できる」広告へと役割を変えつつあります。

次のセクションでは、そんな動画広告が実際に事業にもたらす8つの効果を、CINEMATOの事例や各種調査データとともに具体的に見ていきましょう。

【データで見る】動画広告の8つの効果

動画広告が事業にもたらす効果は、大きく次の8つに整理できます。

それぞれ、どんなメカニズムで成果につながるのかを見ていきましょう。

効果1：認知拡大（リーチの最大化）

動画広告の最も基本的な効果は、認知拡大です。YouTube広告・SNS広告・タクシー広告・屋外サイネージなどを組み合わせれば、大規模なリーチを獲得しやすいのが特徴です。YouTubeは全年代の幅広いユーザーが日常的に利用している代表的なプラットフォームでもあり、動画広告は限られた予算で幅広い層にリーチできる手段です。

また、動画は「音＋映像＋テキスト」で届くため、テキスト広告やバナー広告に比べてスクロール中のユーザーの視線を止めやすく、インプレッションあたりの実質的な注意喚起力が高いのが特徴です。

効果2：理解促進（複雑なサービスを短時間で伝える）

動画広告は、SaaS・金融・製造業・医療機器など「言葉だけでは説明しづらい商材」の理解促進に大きな効果を発揮します。前述のとおり、動画1分間はWebページ3,600ページ分の情報量と言われており、抽象的なサービスや複雑な技術でも、短時間で直感的に伝えられます。

2022年1月にCINEMATOが実施した金融業界の上場企業に勤めるオンライン営業経験者106名を対象にした独自調査（動画広告に限らず、説明動画全般の活用に関する調査）では、74.5%が「商品説明が難しい」と感じていると回答。理由として「説明事項が多すぎる」（45.6%）、「相手に伝わりづらい」（40.5%）が上位に挙がっています。さらに、動画を活用した説明への期待効果としては、「商談の時短」（54.7%）、「顧客の理解度向上」（50.0%）が上位を占めました。動画広告だけでなく、動画全般の活用が複雑商材の理解度を上げる傍証として参考になるデータです。

効果3：記憶定着（想起率・第一想起の向上）

動画広告の3つ目の効果は、記憶への定着です。人は、「見たもの」と「聞いたもの」を同時に処理することで、文字情報だけを読むより記憶が定着しやすくなります。また、ストーリーやキャラクターを用いた動画広告は、感情を揺さぶることで長期記憶に残りやすくなります。

CINEMATOでは、ショート動画の記憶定着を最大化するためにSCBモデル（Situation→Category→Benefit）というフレームワークを用いています。課題のあるシチュエーションをまず再現し（共感）、続いて自社サービスのカテゴリー名を明示（位置づけ）、最後にベネフィットを提示する流れにすることで、視聴後の想起率を高める構成にしています。第一想起（Top of Mind）を獲得できれば、「このカテゴリーといえば自社」と選ばれるブランドに育っていきます。

効果4：ブランディング（ブランド資産の蓄積）

動画広告は、「短期のCV獲得」だけでなく長期のブランド資産を形成する効果があります。色・音・キャラクター・タグラインといったブランド要素を、動画広告を通じて一貫して発信し続けることで、「良質な体験記憶」がユーザーの中に蓄積されていきます。CINEMATOではこれを「ブランドの貯金箱」と呼び、長期投資としての動画広告運用を提案しています。

たとえば、クラウド会計ソフト「freee」では、「経営者は孤独だ」というインサイトに寄り添うストーリー性の高いWebCMを展開し、スモールビジネス向けのYouTubeチャンネルと連動させることで、機能説明ではなくブランド体験そのものを提供しています。このような動画広告を継続的に投下することで、「指名で選ばれる」状態に近づけていくことが可能になります。

効果5：コンバージョン向上（CVR・CV数の改善）

動画広告は認知施策だと思われがちですが、近年はコンバージョン獲得にも高い効果を発揮しています。とくに記事LPやサービスLPに動画を埋め込む手法は、CVRを数倍に押し上げるインパクトがあります。

CINEMATOが支援した保険比較サービス「ほけんのぜんぶ」の事例では、記事LP（「法人保険節税」などの検索流入ページ）に90秒のアニメーション解説動画を設置したところ、次のような成果が出ました。

動画は、テキストだけでは伝わりにくい「安心感」や「サービス利用後の具体的なイメージ」を補完するため、申し込みへの心理的ハードルを下げる効果があります。

効果6：LTV向上（顧客の定着・継続利用）

動画広告の効果は、新規顧客の獲得だけでなく、LTV（顧客生涯価値）の向上にまで及びます。ブランドに共感して入ってきた顧客は、価格だけで乗り換える顧客と比べて、継続利用率・追加購入率が高くなる傾向があります。CINEMATOのVoC（顧客の声）マーケティングでは、Tier1（最優良顧客）の「選定理由」を深掘りして動画クリエイティブに反映することで、LTVの高い顧客層に似た新規顧客を集める設計を行っています。

さらに、JCBの事例では、数百本ある社内教育動画が視聴されていないという課題に対し、作り変えではなく「動機づけ動画（イントロダクション）」を制作する戦略を採用。視聴率が一桁台から30%程度まで向上し、既存動画の作り直し予算を大幅にカットしながら、社員の理解度と業務品質も改善させることに成功しています。

効果7：指名検索の増加（Search Liftの向上）

動画広告の見えづらいけれど重要な効果が、指名検索の増加（Search Lift）です。動画広告を見たユーザーが、その後にブランド名やサービス名で検索して流入してくることで、検索広告CPA（獲得単価）の低下とオーガニック流入の増加が同時に起こります。

教育研修サービス「リカレント」様をモデルケースとしたROIシミュレーションでは、認知獲得・指名検索増加を目的としたWebCM（YouTube広告等）の配信によって、次のような成果が見込めると推定しています（いずれもシミュレーション上の推定値）。

指名検索が増えるということは、「知ってもらえた」だけでなく「覚えてもらえて、自分から調べに来てもらえた」状態を意味します。動画広告と検索広告・SEOを組み合わせることで、広告費全体の効率を大きく改善できます。

効果8：SEOとの相乗効果（オーガニック流入の拡大）

動画をLP・記事内に埋め込むことで、ページ滞在時間が伸び、間接的にSEO評価（検索結果でのクリック率・滞在時間など）の向上に寄与するケースがあります。動画埋め込みによりオーガニックトラフィックが大きく伸びたという調査報告もあり、また製品動画を見た多くのユーザーが購買行動に進んだという調査結果もあります。

ただし動画埋め込みは直接的なランキング要因ではないため、あくまで間接効果として理解しておきましょう。動画広告で獲得した流入を、動画を埋め込んだSEO記事で受け止める設計ができれば、動画広告×SEOのハイブリッドで継続的なリード獲得エンジンを構築できます。

動画広告 vs 静止画・テキスト広告の効果比較

動画広告の効果を正しく理解するためには、静止画広告・テキスト広告との比較の中で位置づけることが大切です。それぞれの強み・弱みを整理しておきましょう。

情報量と訴求力の違い

最大の差は情報量です。テキスト広告は「見出し＋説明文」で勝負するため、伝えられる情報は限定的です。静止画広告（バナー広告）は、ビジュアル要素が加わることで訴求力が上がりますが、それでも一瞬で伝えられる情報量には限界があります。

一方、動画広告は「映像＋音声＋テキスト＋ストーリー」を同時に届けられます。前述のとおり動画1分はWebページ3,600ページ分の情報量に匹敵すると言われており、サービスの世界観・使い方・利用後の変化を一度に伝えられる強みがあります。

認知・感情訴求の違い

認知と記憶面でも、動画広告は静止画・テキストを圧倒します。動画は視覚と聴覚を同時に刺激するため、テキスト広告に比べて記憶の定着率が高く、ブランドの第一想起（Top of Mind）を作りやすいメディアです。

また、ストーリーや人物の表情・声色を伝えられるため、「共感」「信頼」「憧れ」といった感情に働きかけやすいのも動画ならではの特徴です。テキスト広告ではどうしても「機能の列挙」になりがちですが、動画広告では「Before/Afterのストーリー」で情緒的に訴求することが可能です。

CVR・指標面の違い

指標面でも、動画広告は優位に立ちます。動画埋め込み型LPの事例（前述のほけんのぜんぶ）では、CVRが0.72%から2.08%へと約2.9倍に改善しています。テキスト中心のLPでは、どれだけコピーを磨いても、サービスの「空気感」や「利用後のイメージ」までは届けきれません。

一方で、動画広告には「制作コストが高い」「最後まで見てもらえないリスクがある」というデメリットもあります。このため配信媒体・尺・冒頭訴求を適切に設計しないと、効果が出ないまま予算だけが溶けていくケースもあります。動画広告の効果を正しく引き出すためには、制作と配信運用の両面での戦略設計が欠かせません。

比較まとめ

3つの広告フォーマットの効果を比較すると、次のように整理できます。

• テキスト広告：低コスト・機能訴求に向くが、情報量・感情訴求は限定的。
• 静止画広告：ビジュアル訴求は可能だが、一瞬で伝えられる情報に限界あり。
• 動画広告：制作コストはかかるが、情報量・記憶・感情・CVR・SEO相乗効果の全方位で優位。

とくにBtoB・SaaS・製造業のように「説明が難しい商材」や、保険・金融・人材のように「信頼感の醸成が必須な業界」では、動画広告の効果は静止画・テキストの比ではありません。

媒体別の効果特性

動画広告の効果は、配信媒体によって大きく変わります。同じクリエイティブでも、届けるプラットフォームによってユーザー属性・視聴環境・意図が異なるため、効果の出方も変わります。主要な媒体別の効果特性を見ていきましょう。

YouTube広告

YouTube広告は、幅広い年代にリーチできる万能型の動画広告媒体です。YouTubeは全年代の幅広いユーザーが日常的に利用している代表的なプラットフォームであり、TrueViewインストリーム・インフィード・バンパー・YouTube Shortsなど、フォーマットも多彩に選べます。

• 効果が出やすい目的：認知拡大、ブランディング、指名検索増加、商品理解促進
• KPI例：視聴完了率、CPV、Brand Lift、Search Lift
• 相性のよい動画：ストーリー性のあるWebCM、サービス紹介アニメーション、顧客インタビュー

freeeの事例のように、YouTubeチャンネル運用と広告配信を組み合わせると、広告視聴後の自然検索からブランド体験まで一気通貫で設計できるのが強みです。

Instagram／TikTokなどショート動画広告

Instagram・TikTok・YouTube Shortsといった縦型ショート動画広告は、近年もっとも伸びている動画広告フォーマットです。2022年3月にCINEMATOが実施した従業員1,000名以上のBtoC大手企業マーケター106名対象の調査では、活用プラットフォームの1位がYouTubeショート（77.8%）、2位がInstagramリール（38.9%）、3位がTikTok（33.3%）となっています。

• 効果が出やすい目的：拡散・話題化（72.2%）、ブランディング（50.0%）、集客強化（50.0%）
• KPI例：再生数、エンゲージメント率、フォロワー増、指名検索数
• 相性のよい動画：共感型のあるあるネタ、ビフォーアフター、瞬発力のあるデモ動画

一方で、「視聴データの分析ができていない」（47.2%）、「戦略に基づいた運用ができていない」（44.4%）といった課題もあります。成果指標を明確にしないまま本数だけ増やす運用は、効果を出しにくい典型パターンです。

タクシー広告

タクシー広告は、経営層・決裁者層への集中リーチに強い媒体です。Sansan「Bill One」やジンジブなどのBtoB企業が、認知獲得＋指名検索増加を狙って積極的に活用しています。一方で、CINEMATOの調査ではSaaS企業の約4割が「費用対効果が見込めない」と懐疑的なのも事実で、タクシー広告実施理由のトップは「社長・役員からの指示」（53.3%）、「ブランディング」（53.3%）という結果になっています。

タクシー広告の効果を測るには、接触回数・指名検索増加・商談化率を明確なKPIとして設計し、動画広告全体の中での役割を明確にしておくことが不可欠です。

屋外・交通広告（OOH/DOOH）

屋外ビジョンや駅サイネージも、ブランド認知と想起率の向上に効果的です。とくに通勤動線・交通結節点への配信は、特定エリアのBtoBターゲットにリーチする手段として有効です。動画クリエイティブは無音前提で設計し、文字サイズを大きく、短時間で理解できるビジュアルに絞り込むのが基本です。

Web記事LP内の動画

SEO流入を受ける記事LPに動画を埋め込む施策は、コンバージョン獲得に大きな効果を発揮します。ほけんのぜんぶの事例のように、CVRを約2.9倍に改善した実績もあります。

LP埋め込み動画は広告費をかけずに既存の流入に対して効果を発揮できるため、CINEMATOでは「動画広告だけで戦うのではなく、オウンドメディア×LP埋め込み動画×SEOを組み合わせたフルファネル戦略」を推奨しています。

動画広告の効果を測定する指標と方法

動画広告の効果を正しく把握するためには、目的ごとに最適なKPIを設定する必要があります。再生数や表示回数だけを追っていると、事業への貢献度が見えず、広告投資の妥当性を説明できなくなるためです。ここでは、フェーズ別の主要指標と測定方法を整理します。

動画クリエイティブの基本指標

まず、動画クリエイティブそのものの品質を測る指標として、次のようなものがあります。

• インプレッション（表示回数）：広告がどれだけ表示されたか。
• 再生数（View数）：どれだけ再生されたか。
• 視聴完了率（VTR）：動画を最後まで見た割合。クリエイティブの構成力を測る指標。
• CTR（クリック率）：動画からの遷移率。訴求の強さを測る指標。
• CPV（視聴単価）：1視聴あたりのコスト。配信効率を測る指標。
• CPM（インプレッション単価）：1,000回表示あたりのコスト。

これらは「動画そのもの」や「配信の効率」を評価する指標で、最低限トラッキングすべきものです。ただし、これらだけでは動画広告が売上や問い合わせにいくら貢献したかまでは分かりません。

事業貢献を測るリフト指標

認知フェーズの動画広告では、リフト指標を使って事業貢献を測ります。

• Brand Lift（ブランドリフト）：広告接触後のユーザーに対するアンケート調査で、広告非接触群と比較してブランド認知・好意度がどれだけ上がったかを測定。
• Search Lift（サーチリフト）：広告接触後にブランド名・サービス名で検索した人がどれだけ増えたかを測定。「指名検索の増加率」として効果を可視化できる。
• View Through CV（ビュースルーCV）：動画広告をクリックしなくても、視聴後に別経路でCVしたユーザー数を測定する指標。動画広告の「間接的な貢献」を捉えるうえで重要。

CINEMATOが実施したAmazon出品サービスの動画広告では、View・ClickだけでなくBrand Lift・Search Liftを主要KPIに設定。「初期費用がかかる」「大変そう」といった心理的ブロッカーを解消するクリエイティブと、ベネフィット訴求のクリエイティブを複数パターン作り、A/Bテストで検証することで、データドリブンな最適化を実現しました。

獲得を測るCV指標

獲得フェーズの動画広告では、直接的なCV指標をKPIに設定します。

• CV数・CVR（コンバージョン率）：問い合わせ・資料請求・申込みなどの件数と率。
• CPA（顧客獲得単価）：1CVあたりの獲得コスト。
• CPC（クリック単価）：1クリックあたりのコスト。
• ROAS（広告費用対効果）：広告費に対してどれだけの売上が発生したか。

記事LPに動画を埋め込む場合は、動画あり/なしでA/Bテストを行い、CVRの差分を検証するのが基本の進め方です。

Google Analytics・Looker Studioとの連携

動画広告の効果を事業全体の指標とつなげるためには、Google Analytics（GA4）とLooker Studioを活用するのが定番です。UTMパラメータを付与して広告流入を識別し、動画視聴後のサイト滞在・ページ回遊・CV貢献までを一気通貫で可視化します。

さらに、広告運用AIツールKenshoo（Skai）を活用すれば、Google・Meta・Amazonといった複数媒体を横断した予算配分最適化まで自動化することが可能です。CINEMATO（EXIDEA）はKenshooの戦略的認定パートナーとして、データに基づいた動画広告運用を提供しています。

効果を高める5つの実践ポイント

動画広告の効果は、制作と運用の工夫次第で大きく変わります。CINEMATOが数多くの動画広告案件で培ってきた、効果を高めるための5つの実践ポイントを紹介します。

ポイント1：A-U-S-Tフレームワークで構成する

デジタル動画広告は、最後まで視聴されることを前提に作れません。冒頭で離脱されないためには、A-U-S-Tフレームワークで構成することが有効です。

冒頭数秒で「自分に関係ある動画だ」と思わせられるかが、その後の視聴率・CTRを大きく左右します。

ポイント2：無音対策とテンポ設計

SNSやフィード広告では、多くのユーザーがミュート状態で動画を視聴します。そのため、テロップや視覚情報だけで内容が伝わるように編集することが必須です。また、「あー」「えー」といった不要な間や静止時間を極限までカットする「ジェットカット」で、視聴者の離脱を徹底的に防ぎます。

完全視聴率を意識した動画広告は、尺も60〜90秒以内に収めるのが鉄則です。特にインストリーム広告では、5〜6秒でユーザーに結論を届けきる「冒頭勝負型」の設計が効果を分けます。

ポイント3：A/Bテストで訴求軸を検証する

動画広告は「1本作って終わり」にしないことが効果を伸ばす鍵です。複数の訴求軸を並行してテストし、データに基づいて勝ちパターンを特定していきましょう。

• パターンA：ベネフィット訴求（メリットを強調）
• パターンB：ブロッカー解消（「難しそう」「高そう」といった懸念を払拭）

Amazon出品サービスの事例では、ベネフィット訴求と心理的ブロッカー解消の両パターンを作り、Brand Lift・Search Lift・CTRで比較検証することで、勝ちクリエイティブを特定しました。

ポイント4：ヒートマップ起点で動画シナリオを設計する

CINEMATOの独自メソッドとして強力なのが、ヒートマップ起点の動画シナリオ設計です。Web LPのヒートマップを分析し、

• 熟読エリア：ユーザーがじっくり読んでいる（関心が高い）内容
• クリックエリア：ユーザーが詳細を知りたがっている内容

を特定したうえで、そのエリアの内容こそを動画の重点訴求ポイントに据えます。すでにLPで効果が出ているメッセージを動画で増幅する設計なので、CVRの上振れを再現しやすくなります。ほけんのぜんぶのCVR約2.9倍改善も、このメソッドによって実現された成果です。

ポイント5：KPI設計は「再生数」ではなく「事業指標」で

動画広告の効果を最大化するうえで、もっとも見落とされがちなポイントがKPI設計です。再生数や視聴完了率だけを追っていると、「動画は見られているのに事業成果が出ない」という状態に陥ります。

• 認知フェーズ：Brand Lift・Search Lift
• 検討フェーズ：View Through CV・LP滞在時間・回遊率
• 獲得フェーズ：CVR・CPA・ROAS

フェーズごとに適したKPIを設計し、動画の役割と成果を紐づけて運用することで、「動画広告が売上にいくら貢献したか」を定量で語れる状態を作りましょう。

動画広告の効果が出ないときの原因と対策

動画広告を運用していても、「思ったような効果が出ない」と感じるケースは少なくありません。CINEMATOの現場経験から、効果が出ない原因は大きく3つのパターンに集約されます。

原因1：そもそもクリエイティブの冒頭が弱い

再生されてもすぐに離脱されてしまう場合、原因はクリエイティブの冒頭数秒にあります。視聴者は「自分に関係があるか」を最初の3秒で判断するため、冒頭でインサイトを刺すワード・結論提示ができていないと、最後まで見てもらえません。

対策：A-U-S-Tフレームワークを徹底し、冒頭でターゲットの悩みをズバリ言語化する、または結論を先出しする構成に作り替えます。複数パターンを作ってA/Bテストを行い、もっとも離脱が少ないバージョンを主軸に据えるのも有効です。

原因2：配信ターゲティングが荒い

クリエイティブは良くても、見るべきでないユーザーに届いてしまっているパターンです。BtoB商材なのに広すぎるオーディエンスに配信していたり、年齢・興味関心のセグメントが甘いと、CVに繋がらない再生ばかりが積み上がります。

対策：ペルソナを明確にしたうえで、興味関心・購買意向・類似オーディエンス・リマーケティングを組み合わせ、決裁層・検討層に届く配信設計に絞り込みます。Kenshoo（Skai）のようなAI最適化ツールを使えば、媒体横断の予算配分を自動最適化することも可能です。

原因3：KPI設計と受け皿（LP）の連動不足

動画広告の効果が出ないもう一つの大きな原因は、受け皿となるLPやサイト側のボトルネックです。どれだけ優れた動画でも、遷移先LPで離脱されてしまえばCVは発生しません。また、KPIが「再生数」だけで設計されていると、事業成果との接続が見えづらく、改善の打ち手もブレやすくなります。

対策：動画広告の配信と並行して、LP側のヒートマップ分析・CVRボトルネック改善（LPO/CRO）も同時に進めます。CINEMATOでは、動画制作・広告運用・LPO/CROを一気通貫で支援できるため、「動画は見られているのに問い合わせが増えない」といったボトルネックを切り分けて解消できます。

効果が出た成功事例

ここでは、CINEMATOが実際に手がけた動画広告・動画マーケティングの成功事例の中から、特に効果が大きかった3つの事例をピックアップしてご紹介します。

事例1：ほけんのぜんぶ ー 記事LPに動画を追加しCVR約2.9倍

保険比較サービス「ほけんのぜんぶ」では、オウンドメディアの記事LP（「法人保険節税」などのKW検索流入ページ）でCVRが伸び悩んでいるという課題を抱えていました。

CINEMATOは、ヒートマップ分析を用いて記事の中で熟読されているエリアを特定し、そのエリアの内容を90秒のアニメーション解説動画として制作。記事LPに埋め込み、動画あり/なしでA/Bテストを行いました。結果は次のとおりです。

動画広告＝認知、という従来の固定観念を超え、獲得フェーズでも動画の効果は大きいことを実証した代表事例です。

事例2：ジンジブ ー フルファネル動画活用でインバウンド案件が激増

高卒採用メディア「ジョブドラフト」を運営する株式会社ジンジブでは、アウトバウンド営業中心で工数が限界に達しており、インバウンド（問い合わせ経由）の案件比率を高めたいという課題を持っていました。

CINEMATOは、単発の動画制作ではなくフルファネル支援を提案。WebCM・タクシー広告の制作に加え、営業体制の構築、LP改修、CRM運用まで一気通貫で支援しました。クリエイティブも、「高卒採用の難しさ」に共感するドラマ仕立ての動画など複数パターンを展開し、認知からCVまでを動画×営業プロセスで最適化しました。

結果として、インバウンド経由の案件比率が大幅に向上し、営業効率化を実現。動画広告をきっかけにマーケティング・営業のあり方そのものを変えた事例です。

事例3：freee ー WebCM＋YouTubeチャンネルでブランド体験を構築

クラウド会計ソフト「freee」では、オンプレミス版からのリプレイス促進・新規獲得・ブランディングを目的に、機能訴求ではなくストーリー性のあるWebCMを展開しました。

CINEMATOが制作に関わったWebCMでは、「経営者は孤独だ」というインサイトに寄り添うストーリーを描くことで、機能ではなくブランド体験を届けることに成功。さらに、スモールビジネス向けのYouTubeチャンネルとも連動させ、動画広告視聴から継続的なブランド接触までをシームレスにつなぎました。

結果、アクイジション（獲得）系のPR動画で大きな効果を発揮し、他社メディアでも取り上げられた反響を獲得。動画広告の「ブランディング×獲得」両立を実現した事例です。

補足：JCB事例（既存動画の資産化による視聴率向上）

動画広告だけでなく、既存動画資産の活用でも大きな成果を出せます。JCBでは、数百本ある社内教育用動画が視聴されていないという課題に対し、作り替えではなく「視聴を促すための動機づけ動画（イントロダクション）」を制作することで解決。視聴率は一桁台から30%程度まで向上し、数百本の作り替え予算を大幅にカットすることにも成功しました。これは、「動画は資産」というCINEMATOの思想を体現した事例でもあります。

CINEMATOの動画広告サービス

CINEMATO（株式会社EXIDEA）は、「認識を変え、現実を変える」をコンセプトに、動画広告の企画・制作・配信運用・LPO/CRO・SEO連動までを一気通貫で支援するクリエイティブスタジオです。

CINEMATOの動画広告サービスの特徴は、次の3点に集約されます。

• フルファネル対応：認知・検討・獲得のフェーズごとに最適な動画クリエイティブとKPIを設計。ブランディングから獲得まで、一連の施策を一気通貫で支援します。
• データドリブン・クリエイティブ：ヒートマップ分析・A/Bテスト・Kenshoo（Skai）による広告自動最適化を活用し、感覚ではなくデータに基づくクリエイティブと運用を提供します。
• 深いビジネス理解：コンサルティングファーム出身のプロデューサー陣による、経営・事業戦略レベルからの提案。SaaS・製造業・金融・人材など、業界特有のKPI設計・LTV設計にも深く対応します。

「動画広告を始めてみたいが、どう設計すればよいかわからない」「すでに動画広告を運用しているが、成果が頭打ちになっている」といった企業さまに対し、戦略設計〜クリエイティブ〜運用〜改善まで伴走支援が可能です。

また、自社だけでKPI設計・ROIシミュレーションを行うのが難しい場合は、CINEMATOの動画マーケティング費用シミュレーターで、目的別の概算コストやROIイメージを確認することもできます。

動画マーケティング費用シミュレーターはこちら

CINEMATOの動画広告制作サービス詳細はこちら

まとめ

動画広告の効果は、かつての「認知を広げる」だけのものから、認知・理解・記憶・ブランディング・CV獲得・LTV向上・指名検索増加・SEO相乗効果まで広がる多面的な成果へと進化しました。本記事で紹介したデータ・事例を振り返ると、次のポイントが重要です。

• 動画広告は8つの効果を同時に狙える、フルファネル対応の広告手法。
• 動画1分はWebページ3,600ページ分の情報量に匹敵し、短時間で高い情報伝達力を発揮する。
• 記事LPに動画を埋め込む手法だけでも、CVRを約2.9倍に伸ばした事例がある（ほけんのぜんぶ）。
• 効果測定は「再生数」ではなく、Brand Lift・Search Lift・View Through CV・CVR・CPAなど事業指標で行うべき。
• 効果を高める鍵は、A-U-S-T構成・無音対策・A/Bテスト・ヒートマップ起点シナリオ・事業指標KPI設計の5点。
• ヒートマップ×動画のデータドリブン設計で、動画広告はブランディングにも獲得にも効果を発揮する。

動画広告は、もはや「一部の大企業だけが使う贅沢な広告手法」ではなく、SaaS・製造業・金融・人材など、あらゆる業界で標準化したマーケティング施策です。一方で、「作って配信したが効果が出ない」と悩むケースも増えており、戦略設計と運用改善の巧拙が成果を大きく左右する時代になっています。

CINEMATOは、動画制作・広告運用・LPO/CRO・SEOまでを一気通貫で支援できる数少ないパートナーとして、「動画広告が事業にいくら貢献したか」を数字で語れる状態まで伴走します。動画広告の効果を最大化したい企業さまは、ぜひ一度CINEMATOまでご相談ください。