コーポレート動画（企業動画）とは？種類・作り方・制作事例を解説

コーポレート動画（企業動画・コーポレートムービーとも呼ばれます）とは、企業の魅力や事業内容を映像で伝えるコンテンツです。ブランディング・IR・採用・BtoB営業など、幅広い用途に活用されています。

「どんな種類があるのか」「どのシーンで使えるのか」「実際にどう制作すればいいのか」——この記事ではそうした疑問に、CINEMATOの制作事例を交えながら具体的にお答えします。

コーポレート動画の活用事例や費用感もまとめた資料を無料でご覧いただけます。

コーポレート動画（コーポレートムービー・企業動画）とは

コーポレート動画（企業動画）とは、会社を紹介する映像コンテンツの総称です。「コーポレートムービー」「企業PR動画」「会社紹介動画」と呼ばれることもありますが、いずれも同じカテゴリーを指しています。

コーポレート動画には企業や事業の持つ「理念」や「ビジョン」、「価値」や「想い」といった抽象的な概念を表現することができ、ブランディングやIR、採用活動といった幅広い用途に使用されます。

動画は文字やテキストと比較して短時間で伝えられる情報量が多く、言葉では伝えきれない内容を情緒的に表現することが可能です。これを活用することで、視聴者の心を動かし、企業に対する親近感・信頼感といったポジティブな感情を生むことができます。

コーポレート動画から得られる効果

コーポレート動画を活用することで、具体的にどのような効果が得られるのでしょうか。視聴者を「顧客・株主」「従業員」「求職者」に分類し、それぞれへの影響を解説します。

【対顧客・株主】コーポレートブランディングに利用できる

短時間で多くの情報を伝達することのできるコーポレート動画には、顧客や株主に向けたブランディング向上の効果を期待できます。

企業や運営する事業のコンセプトや理念に加え、「想い」や「こだわり」といった言語化が難しい内容を伝えることで、顧客・株主からの信頼や共感を得ることができます。商談や提案の場で「この会社ならまかせられる」という判断を後押しし、受注率・リピート率の向上にも寄与します。

【対従業員】従業員満足度の向上につながる

コーポレート動画は従業員にとっての企業価値を高める、インナーブランディングにも効果的です。

インナーブランディングを実施することで、社員は仕事にやりがいを感じ、企業・社会への貢献意欲を高められます。その結果従業員満足度は向上し、生産性の向上や離職率の低下へと繋がります。採用コストの削減という観点からも、既存社員の定着率向上は重要な経営課題です。

【対求職者】採用・求人活動に役立つ

新卒採用・中途採用に関わらず、コーポレート動画は採用活動の場面でも効果を発揮します。

企業・事業・人の魅力をうまく伝え、求職者の「この会社で働いてみたい」という意欲を掻き立てましょう。採用のミスマッチを防げるため、入社後の早期離職を減らし、採用コスト全体を下げる効果も期待できます。

近年では、Z世代などの若年層向けに、スマートフォンでの視聴に特化した「縦型ショート動画（TikTokやYouTube Shortsなど）」を活用し、職場のリアルな雰囲気を伝える手法も一般化しています。

様々な活用シーン

多方面に向けて会社をPRするコーポレート動画は、具体的にどのような場面で活用されるのでしょうか。

コーポレート動画はオンライン・オフラインの様々な場面で利用できる映像コンテンツです。様々なシーンで効率的に活用することで、コーポレートブランディングを高めましょう。

コーポレートサイト・オウンドメディア

企業のコーポレートサイトや自社で運営するオウンドメディアは、コーポレート動画によるブランディング向上を狙う上で重要です。

ここで配信するコーポレート動画は、すでに企業や製品に興味を持って訪れたユーザーに向けて配信する「企業の顔」のような存在です。商品情報だけでなく会社の魅力をふんだんに詰め込み、企業の価値を伝える映像に仕上げましょう。

求職者向けの企業説明会や採用サイトに

企業説明会や採用サイトは、求職者に向けて会社の魅力をアピールする場として、コーポレート動画の活用が有効です。求職者向けのコーポレート動画は企業・事業を紹介する内容のものに加え、社長・社員のインタビュー動画など様々なバリエーションで作成できます。

採用の場面における動画の活用には「優秀な人材を獲得する」とともに、「採用のミスマッチを予防する」という目的があります。求める人材像を明確にし、企業の成長に必要な人材獲得を実現しましょう。

BtoBの営業ツールとして

コーポレート動画は営業ツールとしても力を発揮します。担当者が不在の場面や、資料を事前に共有するシーンでも、動画があれば企業の魅力を正確に伝えられます。

特にBtoBの取引先企業は、商品だけでなく企業文化や価値に注目することも多いでしょう。動画を用いて自社の事業に対する共感を得ることで、信頼や安心といった心理的な繋がりを構築することも可能です。「コーポレート動画を営業に活用したい」という場合は、制作前に活用シーンをご相談いただくことでより効果的な動画を企画できます。

展示会・セミナーイベントの営業ツール

展示会やセミナーでも映像コンテンツは活用できます。

特にこれらのイベントでは、自社を認知しない来場者に向けても動画を配信するため、コーポレート動画は有効です。まずは企業や事業に対する理解を深めてもらうことで、「来場者」を「見込み顧客」へと変え、その後の商談や資料請求へと繋げます。

多くの企業が参加するイベントで使用する動画では、「少し見てみよう」と思わせる、来場者の足を止めるための仕掛けを意識しましょう。展示会向けの短尺動画は、本編動画とは別に制作するケースも多くあります。

Web広告・YouTube

インターネットで動画を配信することが一般的となった今、Web広告やYouTubeでの配信を目的にコーポレート動画を制作する企業は増えています。

ネット上での動画配信は、SNSでの拡散効果が期待でき、オフラインでの映像公開と比べ、多くの人の目に触れる可能性があるのが特徴です。YouTube ShortsやInstagram Reelsなどの「縦型ショート動画」に再編集することで、スマホユーザーへ効率的にリーチすることも可能です。

社員総会や株主総会などのイベント

社員総会や株主総会はインナーブランディングを強化する上で重要な、動画の活用場面です。業績報告や戦略発表を軸にしたIR動画、従業員のモチベーションを上げるイメージムービー、新入社員向けの社長インタビュー動画など、様々な種類を活用できます。

伝えたい内容が多い場合はセクションごとに動画を区切るなど、最後まで視聴者を飽きさせないための工夫が必要です。

コーポレート動画を制作するメリット

コーポレート動画を活用するメリットを整理しておきましょう。

言葉にしにくい企業の「らしさ」や想いを伝えられる

会社の紹介に動画を活用するメリットの1つ目に、映像は抽象的な内容やイメージの伝達に優れているという点が挙げられます。情緒的なものを表現するには実写を、概念的なものを伝えるにはアニメーションを選択すると良いでしょう。動画はその目的に応じて様々な表現が可能です。

担当者がいなくても、いつでも自動で企業を紹介できる

動画は映像・音声・テロップを組み合わせることで、サービスの特徴や企業の空気感まで含めて伝えられるメディアです。展示会のブースで動画をループ再生するだけで、担当者がいなくても来場者に自社を伝え続けられます。「明るく楽しい社内の雰囲気」を表現しようとした際、動画とテキストどちらを使用すれば早く正確に情報を伝えられるかは、言うまでもないでしょう。

時間・場所を問わず多くの人に届けられる

動画コンテンツは、インターネットを利用することで、時間や場所といった物理的な制約を受けずに情報を届けることができます。「いつでも」「どこでも」視聴できる点は、リモートワークやオンライン商談が一般化した現在においても、有効なコミュニケーション手段です。

テキストより記憶に残りやすく、印象形成に強い

人は、言葉だけでなく、表情や声のトーン、映像といった非言語情報を含めて相手や企業の印象を形成すると言われています。言語・視覚・聴覚によって構成される動画は、文字のみ、音のみの時と比較して、視聴者の受ける印象に強く作用する情報伝達手段です。

一度制作すれば複数の場面で繰り返し活用できる

動画コンテンツは制作にある程度まとまった費用がかかるものの、一度制作すれば多くの場面で繰り返し利用可能です。採用イベントで繰り返し使えるのはもちろん、採用ムービーをWeb広告に転用するといった使い方もできます。視聴回数を増やすことで、動画制作の費用対効果を高めましょう。

コーポレートムービー5つの型とCINEMATOの動画制作事例

様々な活用シーンや多くのメリットを持つコーポレート動画は、大きく5つの型に分類できます。

本章ではこれら5つの型について解説するとともに、CINEMATOが実際に制作した動画を紹介します。ぜひゆっくりとご覧ください。

事業紹介型動画

事業紹介動画とは、企業がおこなう事業に焦点を当てて紹介する動画です。事業紹介動画に組み込む内容には、主に以下のようなものがあります。

採用の場面では求職者の入社志望度アップ、営業の場面では取引先からの信頼感アップを目的に、動画を公開します。IRの場面では新規に取り組む事業を紹介することで、株主の期待感を高める効果も得られます。

一般的に動画の尺は5〜10分程度で制作することが多く、その中で会社や取り組む事業について、網羅的に説明します。コンセプトや想いといった概念的なものを説明する際にはアニメーションを使用し、会社理解を促すのがおすすめです。

CINEMATO映像制作事例：株式会社ウェーブロック・アドバンスト・テクノロジー様

株式会社ウェーブロック・アドバンスト・テクノロジーは、様々な素材の組み合わせによって付加価値を持った製品を提供する複合素材メーカーです。

本動画では現在の自動車メーカーを取り巻く環境から課題提起。課題に対し自社の製品をどのように活用するかを提案するとともに、製品のメリットを解説しています。

動画のポイントは「樹脂」や「フィルム」といった専門的かつ目に見えない素材や機能に関する内容をアニメーションを使用して説明している点です。その分野に知見のない顧客や一般消費者にも理解できるという意味で、動画の持つメリットが存分に生かされた事例と言えるでしょう。

CINEMATO映像制作事例：バリュエンステクノロジーズ株式会社様

バリュエンステクノロジーズ株式会社様は、AI（人工知能）の開発だけでなく、DX戦略の策定やビジネスの設計から、システム開発やAI導入までをワンストップで提供する会社です。

他社との違いを明確に打ち出すことが課題であったことから、差別化ポイントをわかりやすく説明するための動画を制作しました。提供しているサービスで「何ができるか」を、動画で一貫性を持たせて表現しました。コンサルティングというサービス柄、知的な印象を与えるスタイリッシュな映像を意識しています。

コンセプト紹介型（ブランドメッセージ型）動画

コンセプト紹介型コーポレート動画は、具体的な事業内容より会社のコンセプトや理念に焦点を当てて制作される動画です。

ストーリー仕立てのドラマチックなシナリオを用い、主に会社のイメージを訴求します。制作の際は事前にコンセプトを明確にし、動画制作会社と認識のズレを作らないことを意識しましょう。コンセプトがズレると「結果的に何が言いたいのかわからない動画」が出来上がる恐れがあるため、注意が必要です。

CINEMATO映像制作事例：トランスコスモス株式会社様

トランスコスモス株式会社の制作したコーポレート動画は企業の理念や事業内容をドラマチックに描いた採用ムービーとなっています。

建築・土木業界のデジタルトランスフォーメーションを推進し、顧客の業務効率化や競争力強化に貢献するのが同社の業務。動画は実写に3D CGを組み合わせ、アナログとデジタルを融合させる事業内容を想起させます。企業の思いに賛同する志の高い従業員の獲得を目指し、建築業界における自社の使命を明言する点が非常に印象的です。

CINEMATO映像制作事例：株式会社出前館様

株式会社出前館は、全国の出前＆デリバリー店にすぐ注文できる、デリバリー総合サイト「出前館」を運営するテクノロジー企業です。

コーポレーションビジョン「地域の人々の幸せをつなぐライフインフラ」の思想が視聴ユーザーにしっかりと伝わるよう、想いを動画で表現することに重きを置いたアニメーション・ナレーションを意識しています。フードデリバリーの「あたりまえ」を創ってきた企業、そしてこれからも新しいライフインフラを創っていく企業としての挑戦の姿勢を、”事業に懸ける想い”をベースにナレーションとイラストで伝えています。

イラストは、シンプルなカラー・アニメーションにすることでコーポレートカラーを際立たせています。また、「届ける」「つなぐ」といったワードをイメージした線画アニメーションを使用しました。

インタビュー型動画

インタビュー型コーポレート動画は、社員や代表のインタビューを軸に構成される動画です。主に採用の場面で、アウターブランディング（対外的なブランディング）を目的に活用します。

インタビュー型の動画は、社員や会社の雰囲気を伝えるのに有効です。会社の魅力や理念を社員が語るというシナリオで動画が進行するのが一般的で、求職者に「実際に働いているイメージ」を持たせやすいのが強みです。

CINEMATO映像制作事例：株式会社EXIDEA

株式会社EXIDEAが制作したコーポレートムービーは、社員のインタビューを中心に組み立てられた採用ムービーです。同社は本メディアCINEMATOをはじめ、メディア運営を中心とした事業に取り組むWebマーケティング企業。

動画の中ではメディア運営という仕事に対する思いや、企業の文化が1人1人の社員の言葉で語られます。インタビューを受ける社員の表情やそれを見守る社員たちの笑い声といった細かな情報から、真剣かつ楽しんで仕事に取り組む社内の空気感が伝わります。

CINEMATO映像制作事例：株式会社Game With様

株式会社Game With様は、ゲーム情報等の提供を行うメディア事業を運営している会社です。採用活動において、実態とは異なるイメージを持たれているケースが多いのが課題でした。そのため、会社のカルチャーや働いている人を紹介する動画を制作しました。

インサートカットを多く入れることで、企業のリアルを追求することを意識しています。インタビュー中のインサートカットは、話している内容をより具体的にイメージしやすくする効果があります。

数字データ・実績訴求型動画

数字データ・実績訴求型動画は、売上・導入社数・顧客満足度など定量的なデータを軸に企業の信頼性を訴求するタイプです。

「実績」「成果」を重視するBtoB商談や、IR・投資家向けの場面で特に効果を発揮します。抽象的なブランドメッセージより、数字で証明できる事実を前面に出したい場合に適した型です。動画内での数字の見せ方（テキストアニメーション、グラフ表示など）で説得力が大きく変わります。

エンタメ・バズ型動画

エンタメ・バズ型動画は、視聴者を楽しませる・驚かせるといったエンターテインメント性を前面に出した動画です。

SNSでの拡散やYouTubeでの視聴回数増加を狙う場合、または若年層へのブランド認知を高めたい場面で効果的です。企業のメッセージをストレートに伝えるのではなく、「見たい・共有したい」と思わせるコンテンツ設計が鍵となります。制作難易度は他の型より高めですが、成功した場合のリーチは大きく上回ります。

コーポレート動画を制作するコツ

コーポレート動画を成功させるには、制作に入る前のポイントを押さえることが重要です。型の選定や動画の尺よりも先に、以下の5点を整理しておきましょう。

目的とターゲットを先に決める

どんな型の動画を選ぶかより、「なぜ作るか（WHY）」「誰に届けるか（WHO）」を先に定めることが最優先です。制作の途中でブレると、「映像はきれいだが何が言いたいのかわからない」という動画になりがちです。まず社内でこの2点を合意してから、制作会社への相談に進みましょう。

尺は「使う場面」から逆算する

コーポレートサイト掲載なら1〜3分、展示会のループ再生なら30秒〜1分、Web広告なら15〜30秒が目安です。先に配信媒体・使用シーンを決めることで、適切な尺と構成が定まります。複数シーンでの使用を想定する場合は、フルバージョンと短尺版を同時制作するのも有効な選択です。

ストーリーで伝える

データや機能を羅列するより、「課題→解決→未来」のストーリー構成にすることで視聴者の感情を動かしやすくなります。特にコンセプト紹介型やインタビュー型では、ストーリーラインの設計が成否を分ける重要な要素です。

制作会社を「表現力」だけで選ばない

映像のクオリティだけで制作会社を選ぶのは要注意です。「誰に何を伝えたいか」を理解して企画から提案できる会社かどうかを確認しましょう。コーポレート動画はマーケティングの文脈で機能してはじめて成果につながるため、制作実績だけでなく企画提案力も判断基準にすることをおすすめします。

完成後の運用・配信方法も設計する

動画は制作して終わりではありません。「どこに掲載するか」「どのタイミングで更新するか」「短尺版に切り出して広告運用するか」といった運用の設計を事前に決めておくことで、1本の動画から得られる成果を最大化できます。

動画をつくる上で押さえておくべき5W1Hと制作プロセス

どのような型の動画を制作する際にも、必ず実施しなければならない作業があります。それは「5W1H」を明確にするということです。

動画制作を社内・社外どちらでおこなう際にもこれらを設定し、制作意図とずれのない仕上がりの動画を作るための土台として利用しましょう。

「なぜ」動画を作るのか（WHY)

動画制作に取り組む際、まず初めに「なぜ」動画を制作するのかを明確にしましょう。「認知拡大」「ブランディング」「信頼の獲得」。動画を用いて達成したい目的が何かを定めることで、内容にブレのない動画を制作するための軸が出来上がります。達成したい目的が複数ある場合には、それらの優先順位を決め、制作会社との意識統一を図りましょう。

「誰が」ターゲットか（WHO)

動画の目的と同時に「誰に」訴求する動画なのかを設定することは欠かせません。あまりに広い範囲をターゲットすることには注意が必要で、「誰に向けた動画かわからない」印象のぼやけた仕上がりになりかねません。企業のメッセージを届けるためには、明確なターゲット設定が必要です。

「何を」伝えるのか（WHAT）

「WHY」「WHO」が明確になったら、次に「何を伝えるか」を検討します。コーポレート動画では理念やコンセプトといった、企業らしさを表現することに重きを置きます。もし「らしさとは何か？」が明確でないのであれば、動画制作をきっかけに社内の共通認識を作り上げるのも良いでしょう。

「どのように」伝えるか（HOW）

「WHY」「WHO」「WHAT」の設定を終えたら、ここではじめて「HOW（どのように伝えるか？）」について議論しましょう。よくありがちなのは「HOW」から議論を始めてしまい、コンセプトが不明確になるという失敗です。「WHY」「WHO」「WHAT」が定まっていれば、動画の軸はブレません。左記を定めたのちに「HOW」を考えるという順序を間違えないようにしましょう。

「どこで」使うのか（WHERE）

制作する動画の土台が出来上がったら、次にその動画を「どこで」公開するのかを検討しましょう。全てのシーンで効果を発揮できる、万能な動画というものはありません。動画を公開するシーンや媒体によって様々な特性があります。目的やターゲットに合わせた適切な「WHERE」を選択することで、動画マーケティングの効果を高めましょう。

「驚きや気づき」を提供できるか（WOW！）

ビジネスに活用する動画コンテンツにも「WOW」の要素は欠かせません。どれほど素晴らしい内容を伝えていても、ロジカルなだけでは視聴者を動かすことはできません。頭でなく心、左脳でなく右脳に刺さる動画を制作することで、視聴者の心と体を動かしましょう。

動画制作は大きく分けて4つのステップで進行します。

企画から納品まではおおよそ2〜3ヶ月程度を見ておくことをおすすめします。予算は動画の内容・種類によって上下し、30万円程度のインタビュー動画から、数百万円以上かかるコンセプト動画まで幅があります。近年では、構成案や字幕生成などにAIを取り入れることで、制作期間の短縮やコスト削減を実現するケースも増えています。

委託先を選ぶ際は、コーポレート動画の制作実績が豊富かどうかに加え、企画段階から一緒に考えられる会社かどうかも重要な判断基準です。制作の3ステップ（企画→撮影→編集）を通じて、担当者との密なコミュニケーションが成果を左右します。

コーポレート動画に関するよくある質問

Q. コーポレート動画の制作費用はどのくらいですか？

動画の種類・尺・内容によって大きく異なります。インタビュー型のシンプルな動画であれば30万円程度から制作可能な場合もありますが、CG・アニメーションを用いたコンセプト型では数百万円以上になることもあります。CINEMATOでは種類と用途を入力するだけで概算費用を確認できるシミュレーターをご用意しています。

Q. 制作にかかる期間はどのくらいですか？

企画から納品まで、一般的には2〜3ヶ月程度を見ておくことをおすすめします。内容の複雑さや社内の確認フローによっては前後します。スケジュールに余裕がない場合は、早めに制作会社に相談することでタスクを逆算した進行が可能になります。

Q. 社内に動画制作の経験がなくても依頼できますか？

問題ありません。CINEMATOでは、目的・ターゲット・予算のヒアリングから始まり、企画・撮影・編集まで一貫してサポートしています。「何を伝えたいかはあるが、どう動画にすればいいかわからない」という段階からご相談いただけます。

Q. コーポレート動画の長さはどのくらいが適切ですか？

使用シーンによって異なります。コーポレートサイトのトップ掲載なら90秒〜3分、展示会のループ再生なら30〜60秒、Web広告なら15〜30秒が目安です。複数の場面での使用を想定する場合は、フルバージョンと短尺版を同時に制作するケースもあります。

まとめ：コーポレートムービーは制作必須のマーケティングツール

本記事ではコーポレート動画（企業動画）の効果・活用シーン・5つの型・制作のコツを解説しました。

コーポレート動画は顧客・株主・求職者・従業員といった企業のステークホルダー全方位に向けて、会社の魅力を伝えられるマーケティングツールです。制作時には動画の5W1Hを明確にし、型と使用シーンに合った企画をおこないましょう。

どこから手をつければいいかわからない場合は、まず専門家への相談から始めるのが確実です。

塩口 哲平

株式会社EXIDEA　取締役副社長。動画制作サービスCINEMATOの事業責任者。
新卒でデロイト・トーマツグループに入社。その後、株式会社プルークスを共同創業、取締役に就任。大手、メガベンチャー企業を中心に多数のWebマーケティング・プロデュースを手がける。
2017 YouTube ads leaderboard下期受賞経験を持つ他、2018年アドテック関西へスピーカー登壇。